山元浩二
賃上げが話題になる中、採用のために賃上げに踏み切る中小企業も増えています。賃上げはその「率（％）」が話題になることから、多くの中小企業が賃上げ率を上げることを重視していますが、実は社員が重視するのは「支給総額」や「同業他社とのバランス」であることに気づいていない経営者が多いのが実情です。徹底した情報収集によって給与アップを図り、採用者を増やした中小企業A社の実例を基に、本当にやるべき対策について解説します。
政府は働き方改革のもと、「同一労働同一賃金」の原則にもとづいて従業員の賃金を決める仕組みとするよう企業に働きかけを行っています。しかし、形式的に「賃金制度」だけを整えて対応するだけでは、優秀な人材の流出や社員の不満につながってしまうケースも多く見受けられます。
第5回
人材育成や人事評価、賃金で注目を集める制度の多くには、中小企業がそのまま取り入れると逆効果になるリスクがあります。今回はその一つ、「人事評価の結果はそのまま賃金に反映させる」ことを取り上げます。
第4回
成果主義とは何でしょうか？一言で言えば「頑張った分だけ報われる」ということです。しかし、中小企業だからこその「落とし穴」が潜んでいることは意外に知られていません。
第3回
「山元さんのクライアントは、ゆとり世代の育て方に悩んでいますか？」企業の人材育成を支援する仕事柄、メディア関係者から世代論や若者像と紐づけるご質問をいただくことがあります。先日も「意識高い系」の若者という言葉が最近注目されていると聞きました。
第2回
女性が活躍できる環境を整えようと考えても、大企業とは異なる、いや大企業よりも複雑な問題を抱えているのが中小企業です。特に指摘しておきたいことが3点あります。
第1回
日本企業386万社のうち99.7％にあたる385万社が「中小企業」で、その9割近い企業は、いわゆる「小規模企業」。大企業とはまったく異なる、こうした企業での戦力アップ＝人材育成ノウハウをお伝えする連載第1回、いよいよスタート！
