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賃上げが話題になる中、採用のために賃上げに踏み切る中小企業も増えています。賃上げはその「率（％）」が話題になることから、多くの中小企業が賃上げ率を上げることを重視していますが、実は社員が重視するのは「支給総額」や「同業他社とのバランス」であることに気づいていない経営者が多いのが実情です。徹底した情報収集によって給与アップを図り、採用者を増やした中小企業A社の実例を基に、本当にやるべき対策について解説します。（日本人事経営研究室株式会社代表取締役 山元浩二）
頑張って平均を上回る賃上げをしたが
社員の冷めた反応にショック
「来年は平均10％の月例賃金アップを実施します」
朝礼で、ある中小企業の吉田社長が社員を前に発表したのは、昨年冬、「令和5年の春闘 5％程度の賃上げを要求」というニュースが流れている時期のことでした。「その倍近い賃上げだ。社員たちも驚いただろう」と誇らしい気持ちでいっぱいでした。
吉田社長の会社は従業員数45人。業種は製造業で、昨年も決して大幅な増益だったわけではありません。しかし、思い切った決断をしたのは、ここ数年、30歳前後の若手社員の離職が続いていたからです。例年の賃上げ率は1～2％程度だったことを考えれば、かなり勇気のいる決断でした。
朝礼を行った日の午後、吉田社長は採用担当の社員に「社員にも月給が10％上げると伝えたよ。今年はこれで退職者も減るだろうし、採用もしやすくなるだろう」とうれしそうに話しました。
しかし、それから数カ月後、採用担当の社員からの報告を聞いて、社長は言葉が出ませんでした。営業部で最も期待していた社員が退職したいと言ってきたというのです。新卒で入社した34歳の男性で、「昨年、子どもが生まれたこともあり、転職を考えるようになった」と話しているということでした。
「何が不満だったのだろう」。社長はどんなに考えても分からずじまいでした。
