渡辺賢一

貯金全額を作品作りに回すこともある、映像の仕事のお金事情とは？ モデルから映像作家に転身し、現在は映画監督の米倉強太さん。2025年7月には長編映画初監督作品となる『キャンドルスティック』が公開予定だ。今回はそんな米倉さんに、モデル業界と映像業界のお金事情についてインタビュー。華やかなばかりではない、業界のシビアな部分が明らかに！

お笑い芸人ながら、うどん屋のプロデューサー、雑誌ライター、ファイナンシャル・プランナーと、多彩な顔を持つオモロー山下さん。ユニークなキャリアとマネー観を徹底解剖する！

ダルマの可能性を追求する学生社長を直撃！ 慶應大学4年生にして起業家でもある高橋史好さんは、10代で最初の事業を起こし、いまはおしゃれなダルマを売る会社の社長だ。今回は、元々普通の子どもだったという高橋さんが起業家になった原点や、充実した人生を送るために心がけていることなどを聞いた！

「働き方改革」の掛け声が広がるが、オフィスのあり方を見直す企業はいまだ数少ない。企業のCRE戦略（企業不動産戦略）に詳しいニッセイ基礎研究所の百嶋徹上席研究員は、イノベーションを創出する手段として「クリエイティブオフィス」を提唱する。これについて詳しく聞いた。

所有するだけで”いつかの担保”になると考えられてきた企業不動産だが、環境対応を十分に行わない場合、企業のブランドを傷つけるリスクを秘めている。この分野に知見をもち、国土交通省のCRE（企業不動産）戦略のガイドラインづくりにも関わった清水千弘 日本大学スポーツ科学部教授に最新事情を訊いた。

アベノミクスの成長戦略の一環として、「コーポレートガバナンス改革」が2014年以降に打ち出されたことで、日本の経営者もROE（自己資本利益率）重視の経営を強く意識するようになった。これを踏まえた上でいかにCRE戦略（企業不動産戦略）に取り組むべきか、企業経営について多角的な視点から研究しているニッセイ基礎研究所の百嶋徹上席研究員に聞いた。

理想のワークプレイスは企業ごとに千差万別。他社の成功例が自社にもフィットするとは限らないが、参考になる点もある。そこで、コクヨ ワークスタイル研究所の主幹研究員である齋藤敦子さんに、ワークプレイスのコミュニケーションを活性化させる事例を伺った。

労働人口の減少や働き方改革の推進を受け、オフィスのあり方に変化が起きている。そこで、働き方とワークプレイスの関係について研究を重ねているコクヨ ワークスタイル研究所の齋藤敦子主幹研究員に、その変遷と最新事情を訊いた。

「スクラップ＆ビルド」から「長期使用」へ、と企業のCRE戦略は大きく変わりつつある。これを成功させるためには、施設とその環境を管理するファシリティマネジメント（以下、FM）といかに一体運用するかが、重要なカギになりそうだ。FMの最新動向について、日本企業のCRE戦略に詳しい日本不動産研究所に聞いた。

一般にCRE戦略（企業不動産戦略）には、本社ビルや主力工場など、稼働中の資産を有効活用する“攻め”の戦略も多くの企業が実践しているという。CRE戦略の最新事情に詳しい一般財団法人日本不動産研究所に聞いた。

自社の土地・建物を有効活用してキャッシュフローの確保や経営の効率化を実現するCRE戦略（企業不動産戦略）。その最新事情について一般財団法人日本不動産研究所に聞いた。

JR東日本は、オープンイノベーション型のビジネス創造活動「JR東日本スタートアッププログラム」で採択したビジネス・サービス7つのテストマーケティングを開始。そのうちの3サービスを、2017年11月20日、JR大宮駅にて実施した。その模様をレポートする。

企業が収集可能なデータの種類と量は爆発的に増殖している。しかし、残念ながらその“宝の山”（ビッグデータ）をビジネスの再構築や経営判断に十分活かし切れていないのが日本企業の現状だ。ボトルネックの1つとなっているのが、膨大なデータを整理し、分析する「データサイエンティスト」の不足である。その人材には従来の統計学的知識や、ITのスペシャリティだけではカバーできない高度で幅広い能力が求められる。しかし、日本の教育現場、人材を受け入れる企業側には、まだ十分な体制が整っていない。現状打開のカギは何か、専門家に聞いた。

2011年8月に一時１オンス＝1900ドルを突破した金価格。欧州債務問題の深刻化や米国債の格下げとともに2000ドルを超えるかと思いきや、その後1600ドル台まで大きく値を下げた。

2012年は米国、フランス、ロシアなど、多くの国々で政権交代が行なわれる年。中国でも、来年10～11月に開かれる予定の中国共産党大会で、習近平氏が胡錦濤氏に代わって共産党トップの総書記に任命され、新政権が始動する見通しだ。

「12年のＪリート指数（東証ＲＥＩＴ指数）は春ごろには1100ポイント台まで上昇の可能性があります」とＳＭＢＣ日興証券の鳥井裕史さんは語る。

国別の銘柄を組み合わせて自分に合ったポートフォリオが作れるのもＥＴＦの魅力だが、手っ取り早く分散を図りたいのなら、1本で複数の国に分散投資ができるＥＴＦを購入するのも手だ。世界全体、先進国、新興国など豊富な中から6本を選んだ！

あるインデックスに連動するＥＴＦが、国内、海外ともに取引可能な場合、どちらへ投資するのがいいのだろうか？　国内ＥＴＦの場合、取引手数料や為替手数料など取引時のコストが安いという利点がある。しかし、指数との連動性でいうと、米国ＥＴＦに軍配が上がる。