2019.3.15 イノベーションを創出するクリエイティブオフィスのすすめ 「働き方改革」の掛け声が広がるが、オフィスのあり方を見直す企業はいまだ数少ない。企業のCRE戦略(企業不動産戦略)に詳しいニッセイ基礎研究所の百嶋徹上席研究員は、イノベーションを創出する手段として「クリエイティブオフィス」を提唱する…
2019.2.18 環境対応やリスク管理、日本と世界の企業不動産戦略の違いは? 所有するだけで”いつかの担保”になると考えられてきた企業不動産だが、環境対応を十分に行わない場合、企業のブランドを傷つけるリスクを秘めている。この分野に知見をもち、国土交通省のCRE(企業不動産)戦略のガイドラインづくりにも関わった…
2019.1.24 ROE重視の経営でやるべきCRE戦略とは?専門家が解説 アベノミクスの成長戦略の一環として、「コーポレートガバナンス改革」が2014年以降に打ち出されたことで、日本の経営者もROE(自己資本利益率)重視の経営を強く意識するようになった。これを踏まえた上でいかにCRE戦略(企業不動産戦略)に取り組…
2018.11.20 社内コミュニケーションを活性化するには?専門家が秘策を伝授 理想のワークプレイスは企業ごとに千差万別。他社の成功例が自社にもフィットするとは限らないが、参考になる点もある。そこで、コクヨ ワークスタイル研究所の主幹研究員である齋藤敦子さんに、ワークプレイスのコミュニケーションを活性化させる…
2018.10.15 成功のカギは、社員の幸福度。イノベーションを促すFM戦略 労働人口の減少や働き方改革の推進を受け、オフィスのあり方に変化が起きている。そこで、働き方とワークプレイスの関係について研究を重ねているコクヨ ワークスタイル研究所の齋藤敦子主幹研究員に、その変遷と最新事情を訊いた。
2018.9.18 スクラップ&ビルドから長期使用へ、企業のFM戦略が転換 「スクラップ&ビルド」から「長期使用」へ、と企業のCRE戦略は大きく変わりつつある。これを成功させるためには、施設とその環境を管理するファシリティマネジメント(以下、FM)といかに一体運用するかが、重要なカギになりそうだ。FMの最新動向…
2018.8.15 “攻め”と“守り”のCRE戦略、実践のカギは不動産情報の一元管理 一般にCRE戦略(企業不動産戦略)には、本社ビルや主力工場など、稼働中の資産を有効活用する“攻め”の戦略も多くの企業が実践しているという。CRE戦略の最新事情に詳しい一般財団法人日本不動産研究所に聞いた。
2018.7.31 ポストバブルで変化、CRE戦略のトレンドを専門家が解説 自社の土地・建物を有効活用してキャッシュフローの確保や経営の効率化を実現するCRE戦略(企業不動産戦略)。その最新事情について一般財団法人日本不動産研究所に聞いた。
2017.12.25 JR東日本がオープンイノベーション活動のテストマーケティングを開始 JR東日本は、オープンイノベーション型のビジネス創造活動「JR東日本スタートアッププログラム」で採択したビジネス・サービス7つのテストマーケティングを開始。そのうちの3サービスを、2017年11月20日、JR大宮駅にて実施した。その模様をレポート…
2017.6.9 日本がデータサイエンティスト教育で米国に圧倒的に遅れた理由 企業が収集可能なデータの種類と量は爆発的に増殖している。しかし、残念ながらその“宝の山”(ビッグデータ)をビジネスの再構築や経営判断に十分活かし切れていないのが日本企業の現状だ。ボトルネックの1つとなっているのが、膨大なデータを整…
2011.12.27 2012年の金投資ポイント 2011年8月に一時1オンス=1900ドルを突破した金価格。欧州債務問題の深刻化や米国債の格下げとともに2000ドルを超えるかと思いきや、その後1600ドル台まで大きく値を下げた。
2011.12.19 国家主席交代&財政出動で中国H株上昇へ 2012年は米国、フランス、ロシアなど、多くの国々で政権交代が行なわれる年。中国でも、来年10~11月に開かれる予定の中国共産党大会で、習近平氏が胡錦濤氏に代わって共産党トップの総書記に任命され、新政権が始動する見通しだ。
2011.9.2 1本で複数国に投資ができる便利なETF 国別の銘柄を組み合わせて自分に合ったポートフォリオが作れるのもETFの魅力だが、手っ取り早く分散を図りたいのなら、1本で複数の国に分散投資ができるETFを購入するのも手だ。世界全体、先進国、新興国など豊富な中から6本を選んだ!
2011.9.1 国内ETF VS 海外ETF あるインデックスに連動するETFが、国内、海外ともに取引可能な場合、どちらへ投資するのがいいのだろうか? 国内ETFの場合、取引手数料や為替手数料など取引時のコストが安いという利点がある。しかし、指数との連動性でいうと、米国ETF…