小野 亮

小野 亮

みずほリサーチ&テクノロジーズ調査部プリンシパル

おの・まこと/1990年東京大学卒、旧富士総合研究所入社。97年よりエコノミスト業務に従事。98年10月から2003年2月ニューヨーク駐在。02年みずほ総合研究所移籍。20年合併によりみずほリサーチ&テクノロジーズ移籍。米国経済担当、欧米総括、理事等を経て、現在は調査部プリンシパル。日本証券アナリスト協会認定アナリスト。

FRBの金融政策を翻弄する「トランプノミクス2.0」、米国の景気・雇用・物価への影響を徹底検証
小野 亮
米国の上下両院において共和党は多数派を奪還した。トリプルレッドを背景に大統領に返り咲くトランプ氏は思い通りに政策を進めることが可能になった。トランプノミクス2.0は米国経済にどのような影響を及ぼすことになるのか。景気・雇用・物価へのインパクトを検証した。
FRBの金融政策を翻弄する「トランプノミクス2.0」、米国の景気・雇用・物価への影響を徹底検証
FOMCの年内利下げ1回に減少でも、「9月利下げ開始」の可能性が高い理由
小野 亮
6月のFOMC(米連邦公開市場委員会)では、年内の利下げ回数の見通しが3月の3回から1回に減少した。インフレ見通しも引き上げられた。利下げ開始時期が大きく後ずれするように受け取れる。しかし、インフレ見通しなどを含め中身を精査していくと、9月利下げ開始の可能性は高い。
FOMCの年内利下げ1回に減少でも、「9月利下げ開始」の可能性が高い理由
パウエル議長のインフレ「過剰反応しない」姿勢は続くのか、高まる“タカ派転換ショック”リスク
小野 亮
1、2月と続くインフレ率の上振れに「過剰反応はしない」と静観の構えを見せた3月のFOMC(米連邦公開市場委員会)でのパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長に対し、米株式市場は上昇という形で万雷の拍手を送ったようだ。パウエル議長は米景気・雇用の強さを軽視してはいないのか。
パウエル議長のインフレ「過剰反応しない」姿勢は続くのか、高まる“タカ派転換ショック”リスク
米国の「景気後退なきインフレ退治」勝利宣言は時期尚早、金融引き締め効果はこれから
小野 亮
米国の6月消費者物価上昇率は前年同月比3.0%となった。一方、景気指標は堅調さを示すものが多く、FRB(米連邦準備制度理事会)が目指す景気後退なきインフレ退治に近づいたかにみえる。しかし、金融引き締め効果はこれから表れる。成否の見極めは時期尚早である。
米国の「景気後退なきインフレ退治」勝利宣言は時期尚早、金融引き締め効果はこれから
金利据え置きを決めたパウエルFRB議長、「景気重視」姿勢がもたらすインフレ抑制失敗の懸念
小野 亮
6月のFOMC(米連邦公開市場委員会)で、政策金利据え置きが決定された。景気後退を避けたいとみられるパウエルFRB(米連邦準備制度理事会)議長の姿勢はインフレ抑制の失敗をもたらしかねない。
金利据え置きを決めたパウエルFRB議長、「景気重視」姿勢がもたらすインフレ抑制失敗の懸念
「賃金はインフレの主因ではない」パウエル発言は本当か?米国に燻るインフレ再燃リスク
小野 亮
5月のFOMC(米連邦公開市場委員会)でFRB(米連邦準備制度理事会)は、利上げ停止の可能性を示唆した。しかし、賃金の伸びに鈍化の兆しはいまだ見えない。サービス価格中心に夏場以降、インフレ再燃、利上げ再開のリスクがくすぶる。
「賃金はインフレの主因ではない」パウエル発言は本当か?米国に燻るインフレ再燃リスク
#7
今後5年間の「米経済リスク」を大予想!利下げは24年以降、高インフレ・高金利が定着へ
小野 亮
FRB(米連邦準備制度理事会)はインフレを抑制すべく、2022年の1年で政策金利を4.25%も引き上げた。株式市場は早期の利下げを期待するが、23年中の利下げは見込めず、24年以降にずれ込むだろう。米国経済の低成長は継続する一方で、低インフレ・低金利から高インフレ・高金利へと、大きく体質転換が進むとみられる。
今後5年間の「米経済リスク」を大予想!利下げは24年以降、高インフレ・高金利が定着へ
9月FOMCのサプライズ「23年も利上げ」、FRB景気後退覚悟の政策金利4%台半ば
小野 亮
FRB(米連邦準備制度理事会)は、景気後退覚悟で利上げを急ピッチで進めている。利上げによって、インフレ率、実質経済成長率、失業率はどう変わるのか。9月のFOMC(米連邦公開市場委員会)で示された参加者の経済見通しから分析する。
9月FOMCのサプライズ「23年も利上げ」、FRB景気後退覚悟の政策金利4%台半ば
FRB「3倍速利上げ」でもインフレ抑止できない理由、金利5%でようやく物価安定回復
小野 亮
6月のFOMC(米連邦公開市場委員会)で、FRB(米連邦準備制度理事会)は通常の3倍速の0.75%の利上げに踏み切った。しかし、現状の引き締めペースでは米国のインフレは沈静化しない。その理由を解説する。
FRB「3倍速利上げ」でもインフレ抑止できない理由、金利5%でようやく物価安定回復
FRB利上げ加速の背景「インフレ抑制なくして雇用なし」の論理大転換
小野 亮
2021年12月のFOMC(米連邦公開市場委員会)で、FRB(米連邦準備制度理事会)が、テーパリング(債券購入による量的緩和縮小)の前倒しを決定した。FOMCメンバーによる政策金利見通しでは、利上げペースの加速が示された。インフレ圧力は強まりこそすれ弱まりそうにはなく、一段の抑制策に踏み切る公算もある。
FRB利上げ加速の背景「インフレ抑制なくして雇用なし」の論理大転換
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