【付加給付の例】
●高額療養費の上限額が2万円
通常、一般的な所得の人の高額療養費の自己負担限度額は【8万100円+(医療費-26万7000円)×1%】だが、ある大手自動車メーカーの組合健保では所得に関係なく一律2万円となっている。つまり、1ヵ月の医療費が100万円でも、1000万円でも、自己負担するのは2万円でいいというわけだ。家族も同様の給付を受けられるので、医療費の心配はほとんどないといっていい。

●傷病手当金が日給の85%まで支給
協会けんぽの傷病手当金の支給内容は、日給の3分の2で最長1年6ヵ月だが、ある大手電気メーカーの組合健保は、日給の85%を最長3年間給付してくれる。

●出産育児一時金の上乗せ
出版社で共同運営している組合健保では、子どもが生まれた場合に付加給付があり、通常の出産育児一時金に加えて、子どもひとりにつき平均月収の半額程度を上乗せしてくれる。

 この他にも、入院時に個室などを利用して差額ベッド料がかかった場合に1日あたり5000円給付してくれる組合健保などもあるので、まずは保険証を見て自分がどのような健康保険に加入しているか確認してみよう。

 健康保険の種類は、保険証の保険者の欄を見れば分かるようになっている。「全国健康保険協会 ○○支部」と書かれている人は協会けんぽ。企業や業種名に続いて「健康保険組合」と書かれていると組合健保になる。また、保障内容は入社時にもらった福利厚生の冊子、加入している健康保険のホームページなどで調べることができる。

 勤務先に手厚い保障があるのに、それを知らずに必要以上に民間の保険に加入している人は意外に多いものだ。元気なときは健康保険のことを考える機会は少ないと思うが、ふだんから勤務先の保障をチェックしておくことも、わが身を守る「保障」のひとつになるのではないだろうか。