リクルート常務取締役、角川書店(現:KADOKAWA)代表取締役社長、ジュピターテレコム代表取締役副社長を経て、今ではベンチャー投資もされている福田峰夫さんに、リクルートの成長過程やネット事業に着手した経緯、複数の会社での役員を経てお感じになった「経営」と「オペレーション」の違いについて伺うインタビューの第2回(全3回)。
(ライター:福田滉平)

「東大発ベンチャー」リクルートはなぜ若さを保てるのか?

福田峰夫
(株)オフィスM代表取締役
早稲田大学教育学部卒業。1975年に(株)日本リクルートセンター(現(株)リクルートに入社。1999年、同社常務取締役に就任。同社が立ち上げたネットサービス「ISIZE(イサイズ)」を役員として担当。2002年、(株)角川書店代表取締役社長、2003年(株)角川ホールディングス専務取締役兼COOに就任後、2006年には(株)ジュピターテレコム代表取締役副社長に就任。スタンフォード大学客員研究員を経て、2018年、慶応義塾大学大学院経営管理研究科修士課程を修了予定。

朝倉祐介(シニフィアン共同代表。以下、朝倉):リクルートはもともと、東大新聞の広告代理店から始まったんですよね。リクルートが「東大発ベンチャー」という触れ込みで紹介されることはあまりありませんが、日本での学生起業としては、間違いなく最大の成功事例だと思います。福田さんが入社された1975年当時のリクルートというのは、どういった雰囲気だったのでしょうか?

福田峰夫氏(以下、福田):僕は1975年に入社したのですが、その直前の1973年にオイルショックが起こって、1974年くらいから日本の景気がどんどん悪くなっていったときでした。この影響で、1974年くらいからメーカーを中心とした「内定取り消し」が社会的な問題として取りざたされていました。 僕は、その前にギリギリ滑り込んだ、という世代です。

朝倉:内定取り消しって最近の問題だと思っていたのですが、当時からあったんですね。

福田:僕が記憶する限り、社会的に新聞紙上で「内定取り消し」が一番盛んに取り上げられていたのは、あの頃じゃないかと思います。
そうした社会環境だったからこそ、就職関連の調査を発表していたリクルートが有名になったんです。当時、就活に関した報道には「リクルート調べ」ということで、色々な調査がメディアに出ていました。今でもやっているような、求人規模や、就職意識、内定状況、などの調査です。そういった背景もあって、入社当時のリクルートは、規模こそそんなに大きくなかったのですが、そこそこに有名な会社でした。