川村 例えばこちらは、当社グループの福岡局が自主的に作って掲示していたポスターなのですが、現場数字の責任者である局長が、多くの研修を受けようと呼びかけてくれています。営業の現場なら、「研修を受ける時間があるなら一件でも多く営業をしろ」となってもおかしくないのですが、営業時間を削ってまで、「毎月1回以上は必ず研修を受けろ」と指示をしてくれているわけですから、大変有難かったですね。

島村 おそらく、今の局長クラスのかつての上長が学部長というケースもあるからではないでしょうか。

川村 確かに、局長自身が学部長の話を聞きたい、また部下に話を聞かせたいという気持ちが参加に駆り立てているのかもしれません。部下の研修参加への後押しにもつながっていると思います。

開校7ヵ月間で
延べ5700人が受講

ジュピターテレコム人事本部の川村豊・人財開発部長と、同社福岡局のJ:COMユニバーシティ受講勧奨ポスター
Photo by Eriya Osaki

島村 部下は、管理職が積極的に学ぶ姿を見て刺激を受けるでしょうね。J:COMユニバーシティは、これまでに何人くらいが受講していますか。

川村 J:COMユニバーシティ開校7ヵ月間で、延べで5700人、ユニークユーザーで3200人が受講しています。年間1人あたりの研修受講時間も増え、内訳もこれまで受講時間の約8割が強制型研修だったのに対し、今は6割が選択科目、つまり能動的な研修が占めていますので、主体的に学び取る意識や姿勢は、かなり向上しています。

 そこが、大学設立以前との最大の違いです。実は大学設立に当たっては、「また研修を増やすのか」「本当に必要なのか」という声もありました。これまで年間1400本もの研修を行っていましたから、周囲からの懸念も当然です。しかし、最終的には強制型研修を減らし、能動的に受けられる研修を増やすことについて、すべての部門から理解を得られました。経営トップが「そこまで情熱があるなら、やってみたらいい」と背中を押してくれたことも大きかったです。

島村 そこにも、企業風土、文化を感じますね。ただ、風土や文化だけでなく、J:COMユニバーシティと現場がうまく連携する仕掛けもされているわけですよね。