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2018年12月15日号の週刊ダイヤモンド第一特集は「日産 最悪シナリオ」です。「カルロス・ゴーンが現れなければ、日産自動車はなくなっていたかもしれない」。日産のとある取引先幹部は今でもこう話します。ゴーン氏は日産再建の立役者であったことは間違いなく、産業界に与えた影響も絶大なものでした。そこで、特集取材班は日産との取引をメーンにする企業に取材を敢行し、17社に日産の復活（リバイバル）プランを評価してもらいました。今回、その調査結果をまとめた記事をダイヤモンド・オンラインで特別公開します。
日産自動車の最高執行責任者（COO）に就任した直後のカルロス・ゴーン氏は、日産の取引先企業にとって死神のように見えただろう――。
自社だけでは立ち直れないほどボロボロになった日産を建て直すため、1999年当時にゴーンが行った施策の一つは、納入単価の大幅な切り下げだった。日産リバイバルプランでは「3年で購買コスト2割減」という衝撃的なコストカット目標が掲げられた。
当時、取引停止や納入価格下落の憂き目にあった日産の取引先は、今回のゴーン氏解任劇についてどのような感想を持っているのだろう。本誌のヒアリングにより複雑な心境が明らかになった。
