JDIは既存の液晶技術を磨き上げ、有機ELとも張り合えるだけの液晶技術を有していたが、産業革新機構が歴代送り込んだ経営者は、同社の液晶技術とそのビジネスの可能性を正しく理解していたとはいいがたい。

　2015年に同社のCEOに就任した本間充氏は元三洋電機の電池事業に従事した人物、2017年にCEOに就任した東入来信博氏は有機ELパネル開発を行うJOLEDの社長であり、JDIの方向性を中途半端に液晶と有機ELの間でブレさせた（これは後述するが、JDIの経営者だけの責任ではないことをお断りしておく）。パネルメーカーとしての浮沈がかかっているときに「ヘルメット用ヘッドアップディスプレイだ」「BtoCだ」と言い出したのも、謎としかいいようがない。

常に新しい技術に
目移りしてしまう日本企業

　近年、大型テレビでも中小型パネルのスマートフォンでも、有機ELが新技術として登場し、もてはやされてきた。さらなる製品技術の革新、機能性能の向上を常に良しとする日本企業は、既存技術に立ち止まることを知らない。「新技術が常に良いもの」という信仰に囚われている日本人は、ビジネスの全体像と技術とのマッチングを考えるよりも、常に目新しい技術に目移りしてしまう。

　有機ELパネルにしても液晶パネルにしても装置産業であり、規模の経済が効き、大規模でスピーディな意思決定と設備投資をしたものが勝てるビジネスである。仮に製品技術として80％の完成度であったとしても、生産工程を磨き上げ、歩留まり良く大量生産を行なえば、そうした製品が普及し利益を生み出すのが、現代の国際分業化したエレクトロニクス産業である。

　JDIの規模を考えれば、中途半端に液晶と有機ELに二股をかける余裕はなかったはずである。また、有機ELも万能ではなく、熱に弱いなどの問題があるため、車載用途などではまだまだ液晶が主流になり続けると見られる。

　こうしたビジネス環境の中で、なぜ、ただでさえ制約の大きい経営資源を分散させてしまったのだろうか。確かに液晶は既存技術であり、有機ELには液晶に勝るメリットもある。しかしその差が、大きなビジネスの差に本当になっているのだろうか。日本で売られているスマホの多くは高級機種であり、ハイエンドの氷山の一角を見ているに過ぎない。グローバルな市場では、こなれた生産を実現している液晶パネルを搭載した低価格スマホが市場を下支えしている。