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新型コロナウイルスの感染拡大でオンライン診療が注目され、徐々に広がりを見せている。これとは別に、民間企業が行う「オンライン健康相談」もコロナ関連で需要や相談件数が伸びているようだ。このオンライン健康相談は、現在は黎明期の状態にあるが、コロナ禍終息後の近未来、日本の医療に大きなインパクトを与えるほどの強い影響力を持つ可能性がある。その理由について、医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教える筆者が解説する。（中央大学大学院戦略経営研究科教授、医師 真野俊樹）
医療やヘルスケアでも
オンライン化が進む
ニューヨーク株式市場が2割から3割の下落をする中、ナスダック市場のAmazon.comやNetflixといったネット企業は過去最高値を更新している。
なぜ、こうなっているかというと、今回の新型コロナウイルス騒動によって「消費行動が変わる」という期待が持たれるからだ。外出できないことによる「リアル店舗による消費」から「ネットを中心とした消費」への流れが一気に進むと思われているからである。
翻って、私の専門であるヘルスケアや医療の世界ではどうであろうか。
