真野俊樹

学術会議の委員の任命について論争が相次いでいる。筆者は当該の委員の先生方と直接面識もないし研究分野をよく知っているわけではないので、このことの是非についてはよくわからない。しかしもともと、医師で医学博士を取得し、その後経済学博士を取得し、現在、文系の大学院で教える人間として、少し考えるところもあり下記に記してみたい。

新型コロナウイルスについてさまざまなことがわかってきた。現時点の情報で考える限り、新型コロナウイルスの感染拡大は、そう簡単には終息しそうになく、「ウィズコロナ」の状態が長く続きそうである。政府はもとより、企業や個人も「ウィズコロナ時代」を前提に、将来の対応を考えるべきである。

政府は新型コロナウイルス対策で「指定感染症」を外すべきかどうか検討している。それは正しい判断なのか。筆者は現在の状況を見る限り、指定感染症から外すべきだと考える。その根拠について解説する。

現在、難病であるＡＬＳの患者に対して、いわゆる安楽死を行った医師2人が問題になっている。さらに、そこから派生し2人の医師のうち1人が、外国の医学部を卒業した後に日本の医師国家試験に合格し、日本の医師免許を取得したという点が問題になっている。つまり、「日本の医師免許の取得が適切だったのか」という指摘だ。

米国や日本の株式市場、特に米国のナスダック市場はコロナバブルのような「空前の活況」を呈している。本来、米国は中国に比べると、新型コロナウイルスの感染拡大による被害が大きな国であり、実体経済への影響も大きなはずである。その米国で実体経済との大きな乖離は何を意味するのか。医師であり、かつビジネススクールでヘルスケアビジネスを教える筆者が考察する。

コロナ禍により、暫定的措置として初診でのオンライン診療が可能になり、各医療機関でオンライン診療が実施されるケースが増えてきた。実際に受診する人も増えており、今後普及する可能性も高い。その半面、オンライン診療の進展は世界の流れだが、ややガラパゴス化している日本医療には、オンライン診療が「諸刃の剣」になりうる可能性が高い。その理由について、医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教える筆者が解説する。

コロナ禍による緊急事態宣言が5月末には解除されそうな気配が漂っているが、「第2波」の懸念もあり、終息にはもう少し時間がかかりそうだ。そんな中、「コロナは高温多湿に弱い」「夏になれば終息する」という見方も根強くある。果たして、それは現状のデータから証明できるのか。

新型コロナウイルスの感染拡大は日本も徐々にピークアウトしてきているように見える。このまま外出自粛が守られて順調に行けば、懸念された医療崩壊もなさそうだ。一方、時々話題に出るのが介護崩壊だ。日本の新型コロナ対策は諸外国に比べ、ＰＣＲ検査不足の問題をはじめ決して万全なものとはいえない。それでも死亡者が少ない理由は何か。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで教える筆者が、日本の医療・介護制度から、その理由を指摘する。

新型コロナウイルスの感染拡大は続いており、終息にはまだまだ時間がかかりそうだ。今回のコロナ禍は「命」を含めて、医療現場や政治、社会のさまざまな局面でわれわれに「選択」を迫っている。経営学では意思決定は肝である。その状況について、医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで教える筆者が解説する。

新型コロナウイルスの感染拡大でオンライン診療が注目され、徐々に広がりを見せている。これとは別に、民間企業が行う「オンライン健康相談」もコロナ関連で需要や相談件数が伸びているようだ。このオンライン健康相談は、現在は黎明期の状態にあるが、コロナ禍終息後の近未来、日本の医療に大きなインパクトを与えるほどの強い影響力を持つ可能性がある。その理由について、医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教える筆者が、解説する。

新型コロナウイルスの感染拡大で、院内感染による病院のクラスター化が相次いでいる。今後、日本の病院の院内感染対策がより一層強化されるのは間違いないだろう。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教える筆者が、海外の病院の事例を紹介しつつ、日本の病院が改善すべき点などを解説する。

新型コロナウイルス感染の検査方法として、現在はＰＣＲ検査が主流だが、より簡単な方法である抗体検査の開発が進みつつある。大規模な抗体検査を行って、免疫（抗体）を持つ人を探し出せば、パンデミックが終息する以前でも、積極的に働いてもらうという考えが欧米にはあるようだ。大規模抗体検査の意義や問題点について、医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教える筆者が、解説する。

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐ「緊急事態宣言」が出たことで、テレワークが認められていることもあり、地方出身者が自分の実家に戻るなど、一時期的に地方に移住する人も少なくないようだ。ただし、このウイルスの特性や地方の医療体制の実情を考えると、よほどの事情がない限り、やめておいた方がいい。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教えているという立場の筆者が、解説する。

安倍晋三首相は4月7日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、緊急事態宣言を発出した。海外での都市封鎖とは異なり、法的な強制力のない自粛要請だが、これできちんと「ウイルスとの戦い」に勝利できるのか。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教えているという立場の筆者が中央集権的な管理でウイルスの封じ込めに成功しつつある中国の事例などと比較して、考察してみた。

筆者は医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、産業医としての業務を行っているが、同時に専任教員としてビジネススクールで医療経営を教えている。なので、経営学的視点を持つ産業医と思っている。そこで、今回、その視点で中小企業の経営者や職場のリーダーの皆さんに「職場のコロナウイルス対策」について、少し考えてみたい。

世界中に新型コロナウイルスの感染が拡大する中、感染のピークを過ぎた中国では、医療支援のためにイタリアなど他国に医療チームを派遣し始めている。これには、人道的支援以外にも、別の大きな目的があると考えられる。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営や医療ツーリズムを教えているという立場の筆者が、「医療ビジネス」という視点で、現在の中国政府の状況や狙いを考察してみた。

新型コロナウイルスの感染防止対策として、政府は海外からの入国を制限するなど水際対策の強化を発表している。出国においても、外務省は全世界を対象に「不要不急の渡航は止めてください」という渡航自粛を呼びかけた。しかし、単なる「自粛要請」なので、甘くみている人も多いようである。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教えているという立場上、海外の医療事情を視察してきた筆者が、「いま海外に行くことの危険性」について解説する。

新型コロナウイルスの感染拡大の防止のため、各地の大型イベントの中止が相次ぐ中、人気の格闘技イベント「K-1」が開催された。このイベントに参加した人々からは「感染は自己責任で参加した」という声が挙がっていたが、この意見には賛否両論があるようだ。それは当然で、ある意味では正しいが、別の視点で見れば正しくないからだ。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教えているという立場の筆者が、あえて社会保障や国民皆保険下の医療制度という視点から考察してみた。

欧米で新型コロナウイルスの感染拡大が続いている。特にイタリアでの死亡者は発生源の中国を上回るほどのひどい状況となっている。なぜ、イタリアではこれほど死亡者が増えてしまったのか。将来的に日本はイタリアのような状態になりうるのか。医師（日本内科学会総合内科専門医）であり、かつビジネススクールで医療経営を教えているという立場の筆者が「日本の今後」を各種データに基づき、予想してみた。

5月も中旬を過ぎた。新入社員の中には、悩み始める人も出る頃だ。いわゆる、「五月病」である。そこで少々唐突ではあるが、医師でもある筆者が「もし、ドラッカーが五月病新入社員アドバイスしたら」考えてみた。