両社の共通点の一つに、繁華街や駅前に立地する店舗が多く、外出自粛の影響を受けやすかったことがある。もう一つは、売上高に占める化粧品の構成比の高さだ。

 20年3月期のマツキヨの化粧品売上高は2262億円で、全体の約4割を占める。ココカラも化粧品の売上高構成比は約3割。他の大手ドラッグストアの化粧品構成比が10〜20%であることと比べると、化粧品への依存度が高い。

 そして、コロナで生活様式が一変したことで、大きく売れ行きが落ちているのが化粧品なのだ。

マスクに触れる口紅、頬紅が大苦戦
洗顔フォームや基礎化粧品はダメージ小

 調査会社インテージがドラッグストアやスーパー、コンビニなど約4000店舗の販売データを基にコロナの影響を調べた調査によれば、昨年と比べ売れなくなった商品のワースト30のうち、9品目を化粧品が占めている。

 中でも落ち込みが激しいのは、前年同期比26.3%と4分の3程度減り、ワースト2位となった口紅だ。他にも頬紅が同48.5%、ファンデーションが同50.7%、おしろいが同53.7%、アイシャドー同58.4%などと、売り上げが4割以上ダウンした商品が続出している(4月20〜26日、推計販売金額ベース)。

 化粧品の販売減は、単に外出自粛で化粧をする機会が減ったことだけが原因ではない。化粧品の中でも売れ行きの“格差”が生じ始めている。

「メーク関連でも、マスクに触れる部分の商品が特に厳しい」(コーセー)。コロナでマスク装着が当たり前になったことで、口紅や頬紅といった、口周りのメークのニーズが激減しているのだ。

 たとえ緊急事態宣言が解けても、マスク着用という文化は当面変わらないだろう。今後人々が外に出歩くようになり、化粧をする頻度が元に戻っても、需要が回復しない可能性は十分にある。