新型コロナウイルスのパンデミック（世界的大流行）が米国人のメンタルヘルスに深刻な影響を及ぼす中、成人の約11％が過去30日間に自殺を真剣に考えたと回答したことが、米疾病対策センター（CDC）が13日公表したデータで明らかになった。米厚生省のデータによると、2018年に自殺を考えたと回答したのは4.3％で、その割合が急上昇したことになる。調査は6月24～30日に5412人を対象に実施された。それによると、「過去30日間に自殺を考えたか」との質問にイエスと回答したのは若年層とマイノリティー（民族的少数派）で目立ち、18～24歳が25.5％、黒人が15.1％、ヒスパニック系では18.6％だった。CDCの行動科学者でこの論文の共同執筆者であるラション・レーン氏は「コロナ禍のさ中、どうすればストレスへの対処を手助けできるかを理解し、メンタルヘルスに取り組む支援体制の拡充について考えることが早急に求められている」と指摘する。