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コロナ禍から企業が復活するのは一体、いつになるのだろうか。上場100社超、30業界を上回る月次業績データをつぶさに見ると、企業の再起力において明暗がはっきりと分かれている。前年同期と比べた月次業績データの推移を基に、「嵐」から「快晴」まで6つの天気図で各社がいま置かれた状況を明らかにする連載「コロナで明暗！【月次版】業界天気図」。今回は2021年3月度の総合スーパー編だ。
ドンキとユニー、3月売上高のコロナ前比較で
グループ企業2社に格差の理由
総合スーパーの主要5社が発表した3月度の月次業績データ（既存店売上高）は、以下の結果となった。
イオンリテール（イオン）の既存店売上高は、前年同月比101.9％（1.9％増）、イトーヨーカ堂（セブン&アイホールディングス〈HD〉）は同102.2％（2.2％増）、ドン・キホーテ（パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス〈HD〉）は同95.4％（4.6％減）、ユニー（パン・パシフィック・インターナショナルHD）は同98.8％（1.2％減）、イズミは同102.0％（2.0％増）だった。
イオン、イトーヨーカ堂、イズミの3社は前年実績を超えた一方で、パン・パシフィック・インターナショナルHDが運営するドン・キホーテとユニーの2社は前年実績に届かなかった。
しかし、今回前年実績を超えたイオン、イトーヨーカ堂、イズミの業績を時系列で確認すると、決して安泰といえる状況ではなく、注意が必要だ。詳細を確認していこう。
