60歳の定年後に再雇用で働かない場合
老後はどうなる？

　前述の試算結果では、200歳以上まで金融資産がなくならないという数字が出たので、60歳以降に再雇用で働かない場合を試算します。その分時間ができるので余暇レジャー費を年間100万円から倍の200万円としましょう。

　ただし、年間200万円を生涯使い続けるほど余暇を楽しむのは体力的に難しいことから、年齢別に金額を変化させて試算します。60歳以降の10年間は200万円、70以降の5年間は150万円、75歳以降は100万円と設定しましょう。

　この条件で60〜70歳までの家計収支を試算しましょう。再雇用の年間収入220万円が無くなるので、年間収入は465万円−220万円＝245万円、手取額は215万円とします。

　一方、支出は100万円増加しているので、年間支出は496万円から596万円になります。収入215万円、支出596万円なので年間収支は381万円の赤字です。60〜70歳までの10年間では381万円×10年間＝3810万円の赤字になります。

　60歳時点の金融資産額は1億2150万円ありますが、車を500万円で買い替えているので、1億1650万円です。ここから赤字額3810万円を差し引くと7840万円になります。

　70歳以降のFさん夫婦の収入は公的年金だけなので、先ほど計算した通り437万円です。支出額は余暇レジャー費が50万円減額になるので、596万円から546万円になります。すると、年間収支は収入437万円、支出546万円なので109万円の赤字です。71以降の5年間では109万円×5年間＝545万円ですね。7840万円の金融資産から545万円の5年間の赤字額を差し引くと75歳時点で手元にある金融資産は7295万円になります。

　75歳以降の収入は変わりませんが、支出は余暇レジャー費が50万円減額となるので496万円、赤字額は59万円になり、それでもなんと200歳弱まで金融資産が持つという試算結果が出ました。

　簡易な試算ですが、Fさん一家は多額の金融資産を保有している一方、生活コストが抑えられているため、かなり余裕のあるセカンドライフが過ごせると思います。60歳以降は無理して収入を得る必要はないばかりか、やりたいことがあるなら60歳前に早期リタイアという選択肢も考えられるでしょう。この試算を参考にしつつ、ご夫婦で早期リタイアを含めてセカンドライフをじっくり考えてみてください。