従業員が匿名でネット上に投稿した会社のレビューが、企業の不正行為を予測し、回避するために使える可能性があることが、新たな研究で示された。米ハーバード・ビジネススクールとオランダのティルブルフ大学の研究者が行った調査によると、不正行為の予見には、企業の業績、報道、業界リスク、過去の違反行為など容易に識別可能な要因だけでなく、企業の口コミ評価サイト「グラスドア」に投稿された従業員のレビューから抽出された情報も役立つことがわかった。ハーバード・ビジネススクールのデニス・キャンベル教授（経営学）が、ティルブルフ・スクール・オブ・エコノミクス・アンド・マネジメントのルイディ・シャング準教授と共同で研究を行った。キャンベル教授は「こうしたレビューには、企業の統制手法や文化、運営、業績へのプレッシャーなど、不正リスクを高める可能性がある要因についての従業員の所見が示されている」と指摘。「従業員の意見」に耳を傾けることで、潜在的な不正行為に関する早期警鐘が発見できるという。