事前に目標期日を定め、それに向けて資産配分を変えながら運用する「ターゲット・デート・ファンド（TDF）」への投資は、退職ポートフォリオの運用に適している。だがそれには「平均的な投資家であれば」という条件が付く。そうでない人の場合（大半の人がこれに該当する）、TDFが退職ポートフォリオ向けに提供する画一的な株式配分手法よりも、はるかに優れた運用成果を上げることが可能だ。これは全米経済研究所（NBER）が昨年12月に配布を始めた新たな研究報告で分かったことだ。この研究は、マサチューセッツ工科大学（MIT）のジョナサン・パーカー教授、MIT博士候補生のアーロン・グッドマン氏、イリノイ大学アーバナシャンペーン校のビクター・ドゥアーテ准教授とジュリア・フォンセカ准教授が手掛けた。