しかし、上級職員は、そのジョブに相応する市場価格をもらうのが基本です。上下40～50％のレンジが設けられており、その範囲内でどの程度高い給与をもらうかは、入社時の交渉で決まっています。前職の給与をベースにプラス10～20％アップの給与をもらうのが一般的です。
たとえば、ある上級職の基準となる給与が年俸10万ドル（1100万円）としましょう。前職が11万ドル（1210万円）の人が面接を受けて高評価を得れば、12万ドル（1320万円）のオファーをもらえます。
しかし、前職の給与が基準より低い9万ドル（990万円）の人の場合には、面接で採用が決まっても、おそらく基準である10万ドルのオファーしかもらえません。
翌年以降は、成果の達成度合によって昇給に差がついていきます。
また、同じ職務レベルであっても、入社時の給与が高く設定された人と低めに設定された人がいます。そこで、彼らの給与レベルを均等化させるため、高い人は低い昇給率、低い人は高い昇給率になるという傾向があります。
上級職員には、ほとんどの会社が年俸制を採用していますので、毎月12分の1（月に2回支給される会社もあります）をもらうことになります。その他に、会社の業績に応じて、ボーナスを支払うところもあります。これは、日本のような生活給としてのボーナスではなく、本来の意味でのボーナス（臨時賞与）です。
これ以外にも、従業員に対するインセンティブとして、ストックオプション制度を設けている会社も多いです。特に経営幹部層には、多額のストックオプションが支給されます。
