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エンジニア採用競争が激化、リモート採用やフリーランス採用も加速
エンジニア採用の難易度が上がり、うまくいっているところと苦戦しているところが明確に分かれてきている──。ファインディ代表取締役CEOの山田裕一朗氏はエンジニア採用市場の現状をそう説明する。
特に大型の資金調達をしたスタートアップがエンジニア採用を加速させている状況だ。給与水準も上昇傾向にあり、「未上場企業でもメルカリなどと同じようなレベル感の報酬を提示するケースが出てきている」という。
「内定決定者の話を聞いていても（年収が）1000万円を超えるような人がどんどん増えてきています。スタートアップの給与水準が上がってきたこともあって、エンジニアからは（報酬に加えて）自由度も高いスタートアップ企業が注目されやすい状況になりつつある。反対に大手のDX企業などは、苦戦するところも出てきています」（山田氏）
競争が激化する中で、採用のかたちも多様化してきている。
初期のスタートアップではスキルの高いエンジニアを正社員で何人も採用することが困難なため、フリーランスや副業メンバーの採用に力を入れているところも多い。従来はフリーランスの採用をしていなかった大企業が、リモートワークの導入をきっかけにフリーランスエンジニアの採用を始める例も出てきているという。
「スキル診断」軸に外国人エンジニアの採用支援を本格化へ
また「日本人だけでは採用目標が達成できない」となった結果、国内外に住む外国籍のエンジニアを積極的に採用する企業も増えてきた。「今までは上場後の企業が中心だった印象でしたが、（未上場の）スタートアップの段階からそこに取り組むようになってきているのが大きな変化です」と山田氏は話す。
「日本人採用だけでは採用目標に届かないという場合、『（若い人材などの）育成』と『外国人エンジニアの採用』の2つの手段が検討されることが多いです。育成に関しては、コロナ禍でリモートワークが進んだ結果、難易度が上がったと感じています。そもそも日本企業の場合は育成の対象者の数自体も限られることもあって、外国人エンジニアの採用という選択肢がより注目されるようになってきている印象です」（山田氏）
グローバルチームの組成や運営を支援するサービスの登場も、地域や国籍の枠を超えた採用が進む要因の1つと言えそうだ。
2021年に日本にも進出した米国のユニコーン企業・Deelでは、各国の法律や税制に準拠した雇用・支払プラットフォームを展開している。同サービスを使えば現地法人を設立することなく従業員雇用や業務委託契約を数分で結ぶことができ、給与の支払いもワンクリックで済む。
