「放課後の体験」も「休日の体験」もゼロ。あるいは有料であろうが無料であろうがゼロ。こうした「体験ゼロ」の子どもたちは、調査の結果、全体のおよそ15％を占めることがわかった。
逆に言えば、残りの85％、つまり大多数の子どもたちは、少なくとも何らか1つの「体験」に参加する機会を得ていたことになる。
世帯年収が低くなるほど
「体験ゼロ」の子が多い
もちろん、「体験ゼロ」以外という形で括られる子どもたちの中には、動物園に一度行っただけという子どもから、週に何日も習い事に通い、旅行やキャンプにも何度も行っているという子どもまでが含まれている。その違いに目を向けることはもちろん重要だが、同時に、ゼロかゼロでないかの違いにも注目が必要だろう。
こうした「体験ゼロ」の子どもたちの割合を、家庭の世帯年収別にも見てみよう（グラフ2）。
すると、世帯年収が低い家庭ほど、「体験ゼロ」の割合が高くなっていることがわかる。世帯年収が600万円以上の家庭だと「体験ゼロ」が11.3％であるのに対し、300万円未満の家庭では29.9％となった。つまり、2.6倍以上もの格差だ。
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こうした経済的な格差は、各家庭が支払っている「体験」の平均的な年間支出額にも表れている（グラフ3）。世帯年収600万円以上の家庭のおよそ12万円に対して、300万円未満の家庭では5.5万円弱。具体的な金額の面でも、およそ2.2倍の格差が生じている。
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