読者の人気を集めている特集『【最新版】3年後の予測年収1355社ランキング!全30業種で「勝ち組」はどこだ?』。商社やコンサルティング業界、半導体業界などでは、年収の急騰が目立ちます。もはや1000万円超えは当たり前で、中には平均年収が2000万円を超える企業も。もちろん、大幅上昇の企業ばかりではありません。そこで、ダイヤモンド編集部は専門家の協力の下、主要上場企業の「3年後の年収」を大胆に試算しました。人気特集と連載を振り返る『見逃し厳禁!編集部イチ推し 人気特集』では、2本の記事を紹介します。(ダイヤモンド編集部・情報は記事公開時点のもの)
年収2067.1万円……。「高給企業」として知られて久しい、キーエンスの2023年度の実績である。上場企業で電機業界に属するのは91社と多いが、23年度の実績で年収1000万円を超えるのは、キーエンスの他は、1238.4万円のファナック、1113.2万円のソニーグループ(G)の3社しかない。パナソニック ホールディングス、日立製作所、富士通といった企業は900万円台だが、キヤノンや三菱電機、NECなどは800万円台にとどまっている。とはいえ、製造現場のスタッフの多さや、製造業全体の平均年収などを考えれば、これらの上位企業の年収も十分高水準にあるといえる。そんな電機業界の、3年後の年収はどうなっているのだろうか。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、24年3月期までの実績値から3年後となる26年4月期~27年3月期の年収を大胆予想した。 >>記事を読む
不動産業界は、年収の高い企業が多い。2024年3月期の実績で見ると、平均年収1000万円以上の企業が11社もある。それだけでなく、ヒューリックの1908.0万円、霞ヶ関キャピタルの1407.0万円、三井不動産の1289.2万円など、商社やコンサルティング企業と比べても遜色のない水準の企業もある。一方で、600万~700万円の企業も多数あるので、格差の大きい業界ともいえるだろう。そんな不動産業界の3年後の年収はどうなるのだろうか。 >>記事を読む
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