近年、企業による社員待遇の向上が続いている。人手不足や物価の上昇など背景は複数考えられるが、なにより、企業が成長するためには年収アップで人を引き付ける必要がある。ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、最新のデータを反映した3年後の年収を大胆予想。特集『【最新版】3年後の予測年収1355社ランキング!全30業種で「勝ち組」はどこだ?』の#1では、商社・卸売業界の年収を独自に推計し、全71社のランキングを作成した。(ダイヤモンド編集部・山本輝)
3年後も三菱商事は2000万円超えなるか
三井、伊藤忠、住友、丸紅、双日は?
平均年収2091万円……。三菱商事の2024年3月期の数字である。総合商社は、コンサルティング業界や半導体業界と並び、日本最高水準の待遇を誇っている。近年、少しの波はあるものの業績も好調で、三菱商事以外の各社も1200万~1900万円と年収は高い。
また、総合商社ほどではないものの、大手専門商社も1000万円前後の年収を実現している。
そんな勝ち組業界の商社の3年後の年収は、どのように変化しているのだろうか?ダイヤモンド編集部では、統計専門調査会社の協力の下、24年3月期までの実績値から3年後となる27年3月期の年収を大胆予想した。
試算対象としたのは、商社・卸売業界の71社だ。年収が業績などに連動することを前提に、各社の公表資料を用いて重回帰分析による予測モデルを作成、アナリストによる業績予想のコンセンサスデータを当てはめて試算を行った。
すると、特に大手商社は驚きの結果となった。三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、双日、豊田通商の中で、9.4%の減から11.7%の増まで、大幅減や大幅増が混在しているのだ。果たして、三菱商事は2000万円超えを維持できているのだろうか?
今回は総合商社や大手専門商社に限らず、広く「商社・卸売り」を対象とした。そのため、ランキングには実に多彩な顔触れが並んでいる。71社の3年後の年収はどれくらい増えるのか?一挙に見ていこう。