2011年東日本大震災の被災地（宮城県南三陸町） Photo:PIXTA
東日本大震災から14年。あの未曽有の大災害の傷が癒えないうちに、今度は首都直下型地震が関東全域を襲うかもしれない。その発生確率は、今後30年以内に70％で、しかも被害は、3・11を超えると予測されている。そんな最悪のシナリオに備え、私たちがいまできることとは？※本稿は、地球科学者で京都大学名誉教授の鎌田浩毅『災害列島の正体 ―地学で解き明かす日本列島の起源』（扶桑社）の一部を抜粋・編集したものです。
予兆のない直下型地震は
甚大な被害を生む
震度3以上の地震は日本国内で毎月のように発生している｡ここまで地震が多くなったのは､「3・11」からであり､以前に比べて内陸地震は大幅に増えている。内陸地震はいずれも、震源の深さが地表から20キロメートル以内の直下型地震である。
直下型地震は予兆もなく、突発的に起きる。1995年に関西で起きた阪神･淡路大震災は直下型地震の典型で､明け方に突然､襲われたため人が逃げる暇もほとんどなく､建物の倒壊被害も甚大で､多くの犠牲者を出した｡
日本には2000本以上の活断層が存在することがわかっている｡
海溝型の巨大地震のあと､内陸部の活断層が活発化し､直下型地震を起こした例が数多く報告されている｡
たとえば第2次世界大戦中の1944年､名古屋沖で東南海地震（M7.9）が起きた1カ月後に､愛知県の内陸で直下型の三河地震（M6.8）が発生した｡
また､1896年に東北地方の三陸沖で起きた明治三陸地震（M8.2）の2カ月半後に､秋田県で陸羽地震（M7.2）が発生している。
