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中国の化学品の過剰供給や脱炭素対応など、化学業界には強い逆風が吹いている。特集『26年版・倒産危険度ランキング【危険水域408社】 過剰債務企業に迫る「最終審判」』の＃1では、化学業界の倒産危険度ランキングを検証。“危険水域”にランクインした21社の顔触れを明らかにする。5位に入った総合化学メーカーとは。（ダイヤモンド編集部）
石化コンビナートは12から8に!?
汎用品などの事業統合の動きも
化学業界に再編の大波が次々に押し寄せている。近年は、国内の石油化学コンビナートの再編が大きく動いた。国内に12あるエチレン製造拠点のうち、千葉では四つのエチレン製造拠点を二つに、川崎でも二つを一つにそれぞれ集約。西日本ではエリアの離れた製造拠点が集約する方向だ。将来的に8カ所ほどに統合・集約される可能性がある。
国内のエチレン製造拠点は、中国の化学品の過剰供給の影響で稼働率が低迷し、供給体制の見直しが急務となっていた。現在の国内のエチレン生産能力は年間600万トンほど。今回の再編で、国内の生産能力は、経済産業省が2050年に想定する内需である年間400万トンほどへ削減できる見通しだ。
事業再編も目立っている。今秋、三井化学と出光興産、住友化学の3社は国内の汎用樹脂「ポリオレフィン」事業を統合すると発表した。国内の需要が頭打ちとなる中で、海外勢との競争が激しい石油化学事業を中心に競争力の向上を狙った合従連衡が起きている。
脱炭素対応でも待ったなしの状況だ。化学業界は日本の二酸化炭素の排出量の1割強を占める。二酸化炭素の排出量の多い製品のリストラに迫られている化学メーカーも出ている。
今回、ダイヤモンド編集部は大激変の真っただ中にある化学業界を対象に倒産危険度を検証した。その結果、21社が“危険水域”にランクインしたことが判明した。次ページで、21社の顔触れを紹介していく。5位に入った総合化学メーカーとは？
