「マイノリティ」が集まる場所には大きなヒントがある
村上教授が調査に訪れるケアの現場には、障がいのある人々を雇用する企業もある。さまざまなケアを要する人々が集まる職場では、どのような工夫がなされているのだろうか？
村上 従業員の半数以上が障がい者で、かなり成功している大手企業の特例子会社を見学したことがあるのですが、そこでは個々の特性や得意分野に合わせたチームづくりや仕事の割り振りが行われていました。たとえば、視覚障がい者と精神障がい者がペアを組み、互いにカバーし合いながら作業することで、ミスを防ぐよう仕組み化されていました。また、マニュアルづくりが得意な人には、スペシャリストとして各部署のマニュアル整備を担当してもらっていました。
働く人に合わせて業務を組み立て、安全が保たれた環境づくりに注力する。その結果、本来の能力を存分に発揮し、障がい者雇用から一般就労に移行した人もいると聞きました。この事例からわかるのは、メンバーそれぞれに「できること」「できないこと」があっても、やり方次第で個々の強みや望みが最大限尊重されるような環境づくりは可能だということです。それは、障がい者・健常者に関係なく、どのような組織にとっても理想的な職場の姿ではないでしょうか。
好きなことや得意なことに基づいて仕事を任され、苦手なことは誰かがカバーしてくれる。それが実現できたら、多くの人にとって「幸せな職場」といえるだろう。
村上 「マイノリティ」といわれる人たちが集まる場所は、一見すると制約が多くて大変そうと思われがちですが、そこにはマジョリティの恵まれた人たちが持っていない、困りごとを解決する知恵があるのです。だからこそ、むしろ先進的な取り組みが生まれやすい。障がいのある人が幸せに働く職場の工夫は、一般企業に取り入れれば、より多くの人がハッピーになると思います。これからの社会は、そうした方向に進んでいくのではないでしょうか。
最初にも触れたとおり、私たちには「働きたい」という欲望があります。しかしそれは、個人を数字やスキルだけで均質化してしまうと見えなくなるものです。企業や組織を運営する側は、数字ばかりでなく、「個人を見ること」を忘れてはいけません。働き手一人ひとりの欲望をできる限り尊重する姿勢が大切です。さらに、働く人同士が助け合う仕組みがあれば、ハッピーな組織はもっと増えていくのではないでしょうか。
