鉄道会社の特徴として、多くの優良な不動産を持つ。しかし、それらを有効に生かせていないため、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）、ROA（総資産利益率）といった投資家が重要視する経営指標の値が低くなりがちだ。
投資家からすると、優良不動産を抱えるわりに株価は割安な鉄道会社が多い。株主として改善要求を述べ、それが反映されれば、より大きなリターンを得られる可能性がある。それゆえ、投資ファンドやアクティビストに狙われやすいといえる。
ある雑誌の特集（※参考文献）で、上場企業の不動産含み益を合わせた『修正PBR』を算出しランキングしていたが、鉄道会社が軒並み悪い順位だった。特に私鉄は、西武鉄道以外の大手がほぼ全てワースト50位内に入っていた。西武は、2024年に外資ファンドの要求もあって4000億円相当の不動産を売却したため、入らなかったと考えられる。
私鉄だけでなくJRも上場4社中、JR東日本、JR西日本、JR九州の3社がワースト50位内に入っていた。唯一、入らなかったのはJR東海だ。JR東海の特徴として、保有不動産の内訳は鉄道施設関連が莫大であり、それ以外の商業施設・オフィス・住宅などの資産が相対的に少ない。
京都駅付近を走るN700Sのぞみ Photo:PIXTA
狙われる／狙われない
鉄道会社の違いとは？
これは鉄道業界に限らないが、アクティビストに狙われやすい会社と、狙われにくい会社がある。資産を有効活用していない・投資に消極的な会社は狙われやすく、成長投資を積極果敢に行う会社は狙われにくいといえるだろう。
