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多くの企業で人事戦略のコンサルティングを担う林 宏昌氏は、組織づくりなどの本来の役割を十分に果たせず、課長のような仕事を担ってしまう部長・本部長を「大課長」と呼ぶ。彼らが増えている背景には本人の資質だけでなく、日本企業の人事制度や組織運営にも原因があるという。※本稿は、リデザインワーク代表の林 宏昌『上司はリスクばかりを指摘する 会社を潰す「大課長」問題』（朝日新書）の一部を抜粋・編集したものです。
時代や組織…さまざまな変化が
「大課長」を量産しつづける
「大課長（編集部注：課長よりも上のポストにあるにもかかわらず、課長と同じような仕事をしている人々）」が増えている背景には、個人のせいだけにできない、さまざまな理由や背景があります。ここでは、会社や社会の側にある問題を見ていきます。
■組織・人事の問題（1）プレイングマネージャーという負担
過去には、「名誉職」としての管理職を増やしていました。当時に比べて事業の成長が鈍化している今日、細分化されていた部や課が統合され、管理職の数も減っています。もちろん、そこにはコスト削減の狙いもあるでしょう。人手不足や事業規模の縮小などが、現代の管理職の減少に拍車をかけています。
また、バブル崩壊以降、「組織のフラット化」が進んだ面もあります。旧来のピラミッド型組織を平らにし、階層を減らし、意思決定を速くする目的です。階層が減り、管理職が減り、結果として管理職1人あたりの部下の数は増えることになります。
