働かない社員は解雇できる？
弁護士の見解とは

　しかし、乙原と同じ会社の社員が取引先に大きなヘマをやらかしたときに、その取引先の重役と乙原が実はマブダチだったことが明かされ、会社はことなきを得るというストーリーだ。

　ブチ切れたけど、相手がマブダチだから許してあげる。ご都合主義といえばご都合主義だが、あくまでフィクションなのでそこはまあ良しとしよう。

　過去に会社に貢献していたのかもしれないが、自らも認めるような「働かない社員」に、なぜ会社は給料を支払わなければならないのか。乙原についても働いていない自覚があるのなら、退職して新しい人生をさっさと進みなよと言いたくもなってしまう。ある程度の解雇権はやはり必要なのではないだろうか。

　前述の野澤隆弁護士は、日本で実際に行われている解雇・退職勧奨の現状についてこう明かす。

「大手企業と中小企業で状況はだいぶ変わります。大手企業では、労働組合・世間の監視が厳しいので、まずは退職金の大幅な増額などを前提に『キャリア支援プログラム』などが会社側から提示されることになります」