ANA・JALのCAに受かる人は何が違う？内定者の共通点と「CA就活に強い大学」の実名（写真はイメージです） Photo:PIXTA
インバウンド需要の拡大を背景にANAやJALなど航空各社は客室乗務員（CA）の大規模採用を再開している。一方で、燃油高騰、中東情勢などから経営は決して楽観視できる状況ではない。環境変化への迅速な対応が必須の今、採用では単に人数を増やすことよりも、「どのような人材を確保するか」が重要だ。航空会社はどのようなCAを求めているのか。空の就職情報誌・月刊「エアステージ」の本城善也編集長に話を聞いた。【前中後編の中編】（航空ジャーナリスト 北島幸司）
ANA・JALのCAに受かる人は何が違う？
内定者の共通点とは
――ANA・JALが大量採用を再開した背景は？採用人数や倍率などを踏まえると「昔に比べれば入りやすくなった」のでしょうか？
エアステージ編集部としては、大手が大量採用に踏み切っている背景には、大きく3つの要因があると考えています。1点目はコロナ禍からの航空需要、特にインバウンドの急回復。2点目は新機材導入や路線拡大を見据えた体制整備。3点目はバブル期などに入社したベテラン層の定年退職に伴う人員構成の適正化です。
倍率や「入りやすさ」については、採用枠の拡大と少子化の影響により、数字の上で相対的に「以前よりチャンスが広がっている」のは事実ですが、決して評価のハードルが下がったわけではありません。
社会全体が優秀な学生を奪い合っている状況で、CA志望者であっても総合商社やIT企業などと併願するケースが少なくないからです。よって航空会社側は、「いかに優秀な人材に受験してもらい、自社を選んで入社してもらうか」が、従来以上に重要な経営課題になってきています。
一方で、地政学リスクなどの外部環境に非常に敏感であるというシビアな現実もあります。
例えば、今年のANAの既卒（キャリア）採用は約24名程度と、昨年の約240名から大幅に枠が絞られました。これは中東情勢や長期化するウクライナ侵攻といった先行き不透明な国際情勢に対し、企業側が機敏にリスクヘッジを行った結果の表れと推測されます。
このように短期的な波や各社の経営判断による温度差はあるものの、ベースとなる旅客需要やロードファクター（座席利用率）は総じて高く推移しています。そのため、長期的な視点で見れば、各社とも優秀な人材の確保に対しては、引き続き積極的な姿勢を崩していないと捉えています。
――ANA、JAL といった大手の内定を取れる人に共通している点はありますか。
