さらなる改良と鈴木会長の試食を経て、8月に関西限定で売り出された肉じゃがは、瞬く間にヒット商品に。さらに9月には、PBの厚焼き玉子を、だしをたっぷり使っただし巻き玉子に変更。関西地区の玉子焼きの売り上げは、全国1位へと跳ね上がった。

 地元の人々の舌になじんだ味へと工夫した限定商品の効果もあって、全国17地区の中でも低迷していた関西地区の既存店日販の伸び率は急上昇。9~12月の4ヵ月連続1位に輝いた。

商品、組織、コンセプト
時代に対応してすべて見直せ

 関西がこれだけ成功を収めたのであれば、取り組みを全国へ展開したいと考えるのは自然の流れ。すぐに、社内から組織を再編したいという声が上がった。

 これが、1月に「地域性重視」を掲げ、セブンが組織再編した理由である。一見、全国の組織を9ブロックに見直しただけにも思えるが、実はその背後にある思想そのものが大きく変化している。

 従来は、店舗数や現場でのマネジメントといった、いわばセブン側の都合で地域を分けていた。だが、今回のベースにあるのは、地域の客が好む味の違い。「地域の味に、現場の組織を合わせてくださいという、初めての試み」と石橋氏は強調する。

 さらに、これまで東京にしかいなかった商品開発の責任者も、北日本エリアを統括する仙台、東日本を統括する東京、西日本を統括する大阪と3カ所に配置。地域ごとの食文化に合わせた商品開発のスピードを加速させ、弁当や総菜などのデーリー商品については、地域対応商品の比率を将来、7割まで高める予定だという。

 1月以降、各ブロックでは、関西のように商品の品質を基礎から見直すとともに、地域の味に合わせた商品開発が次々と進められている。

 全国どこでも同じ商品を並べ、大量仕入れで調達コストを引き下げ、価格競争力を付ける。小売業の常識から外れたようにも見える今回の改革だが、鈴木会長は「かつては東京の商品が目新しかったので地方でも売れていたが、そんな時代は終わった。常にお客の立場になって考え、時代の変化に対応すればいい」とさらりと語る。