客単価アップと顧客数アップでは、
どちらを優先するべきか？

村井直志：公認会計士／データアナリスト

経営を強くする　会計7つのルール

2015.7.30 5:03

村井直志

[公認会計士／データアナリスト]

公認会計士村井直志事務所・代表（公認会計士。経済産業省・中小企業庁認定経営革新等支援機関。日本公認会計士協会、公会計協議会、地方公共団体会計・監査部会員）。
中央大学商学部会計学科卒。税務事務所、大手監査法人、コンサルファーム、東証上場会社役員などを経て、公認会計士村井直志事務所を開設。日本公認会計士協会東京会コンピュータ委員長、経営・税務・業務各委員会委員など歴任。 2013年日本公認会計士協会研究大会に、研究テーマ『ＣＡＡＴ（コンピュータ利用監査技法）で不正会計に対処する、エクセルを用いた異常点監査技法』で選抜。
ビジネスにまつわる「数字」を分かりやすく伝承するアカウンティング・キュレーターとして、経営コンサルティング・監査・不正調査のほか、セミナー・執筆などを行う。
著書に、『Ｅｘｃｅｌによる不正発見法ＣＡＡＴで粉飾・横領はこう見抜く』（中央経済社）、『強い会社の「儲けの公式」』（ダイヤモンド社）、『会計ドレッシング10episodes』、『会計直観力を鍛える』（以上、東洋経済新報社）他がある。

経営を強くする　会計7つのルール

世の中には、売上や利益で２番手以下を大きくぶっちぎり、ダントツな経営ができている会社があります。イケア、スターバックスコーヒー、セブン＆アイ・ホールディングスなどがその代表格といえるでしょう。一方、赤字決算が常態化し、経営難に陥っている組織も、無数に存在します。これら両者を分ける理由とは一体何でしょうか？本連載では、その両者の違いを会計的な視点から分析し、その秘密を明らかにしていきます。経営管理に必要な「数字」への理解力を、深めてください。

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安さを武器にするビジネスは大資本向け

もちろん世の中には「価格最優先」という消費者もいますが、彼らを狙った商売をこれから始めるのは、得策とは言えません。

というのも、単に安さだけを売りにした商売は、誰もが思いつくありきたりな発想でもあり、競合も多くなりがちだからです。

しかも、安さだけを売りにした商売は、思っている以上に難しさがあります。ですから、これから安さを武器に新規参入するには、「大資本を集め、大きな商売を始めるぞ！」という相当の覚悟がなければ、やめておいた方が無難です。

では、何を決め手にするか？

それは、本連載をさらに読み進めていただければわかります。

※次回は、8月4日（火）に掲載します。

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