ダイヤモンド・オンラインplus

髪はいくつになってもその人の印象を大きく左右する重要なポイントだ。しかし40代になって、髪が薄くなったことでスタイリングを諦めてしまっていたり、昔のままのスタイリングで残念な髪型になっている人が少なくない。

マンダムは40代男性特有の髪の変化に着目。お馴染みの同社ブランド「ＬＵＣＩＤＯ」を「40歳からの必須アイテム」と再定義したうえで、ぺしゃんこ髪にハリ・コシを与えるスタイリング剤を新たに投入した。

シンガポールをグローバルネットワーク拠点に、韓国、インドネシアでの金融事業で成長し続けるＪトラスト。国内では信用保証、債権回収事業で収益基盤を固めつつ、成長著しいアジアの資金需要、および個人消費の拡大を商機と捉え、既成概念を超えた金融サービスの展開でさらなる躍進を目指す。

「エージェント制」の導入やヤフーとの提携など、これまでにない不動産取引サービスを提供しているソニー不動産。不動産業界に新しい風を吹かせる、独自のビジネスモデルについて聞いた。

欧米に比べると、日本人はリゾートライフを楽しむ点で劣っているといわれる。その要因は、「観光」と「リゾート」を混同していることにある。リゾート開発に詳しい帝京大学経済学部の河野正光教授に、会員制リゾートの現状と今後の可能性を聞いた。

ビジネスエリートたる装いは、商談相手はもちろん、同僚や部下からの好感度の高さが見逃せない目安だ。働く女性たちはどんなポイントをチェックしているのか、座談会で忌憚なく語り合っていただいた。

受けを狙うわけではないが、座談会での会話で分かるように、女性たちがビジネスマンの装いの肝と語ったのは華やかさや洒落感ではない。品位や信頼感だ。鮮やかな色や柄、デザインコンシャスな服飾品で盛った装いではなく、ミニマムな色柄やデザインで統一された大人の男の成熟感漂うスタイル。いわば年齢や役職に見合う、上質感と品格のバランスよい着こなしなのかもしれない。

G7サミット、リオ五輪、米国大統領選、国内でもマイナス金利導入、電力小売り全面自由化、18歳からの投票開始等々、国内外でさまざまに動きが予想されている2016年。新たな出来事や情報に埋もれる前に、スキャナーでこれまでの「情報」を整理して、これからの＂激動＂に備えたい。

環境と立地にこだわった絶好のロケーションに展開するジャパン・トータル・クラブ。会員制リゾートクラブとして、完全会員制を守り続ける確固とした信念を持ち、健康・学習・ふれあいという独自の運営テーマに沿って、豊かなメンバーズライフを提供している。

今年で第50回の節目を迎える「ジャパンゴルフフェア2016」。ギアにも、ツアープロにも精通するゴルフキャスターの薬師寺広さんに独自の視点で各メーカーの注目商品をレポートしてもらった。

中堅・中小企業が躍進するための必要条件とは、経営者が「先見性・判断力・機動力」を持つことだと語るのは、日本ニュービジネス協議会連合会副会長・政策提言委員会の委員長を務める、早稲田大学名誉教授の松田修一氏だ。中堅・中小企業経営者が狙うべき市場はどこにあるのか、グローバル化が進む世界の中で事業をどう展開していくべきなのか、松田氏に聞いた。

人口減少などで財政状況が厳しさを増す中、政府は公共分野に民間の力を導入する方針を打ち出している。その大きな柱として注目されているのがPPP／PFIだ。政府は10年間で12兆円規模のプロジェクトを推進する目標を掲げており、すでに空港などの大型施設のみならず、廃校施設などの公的不動産での活用事例も増え始めている。PPP（公民連携）／PFI（民間資金の活用）の現状と今後の展望について、同分野の第一人者である根本祐二・東洋大学教授に話を聞いた。

公的不動産の老朽化や活用方法に悩む自治体は多い。デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーでは、組織横断型のタスクフォースを立ち上げ、自治体が抱える問題の解決に向けて本格的に乗り出している。

リクルート住まいカンパニーが運営する「SUUMO（スーモ）カウンター」のWebサイトに新しいキャラクター「スミヨ」が登場した。人と会話するように住まいの相談に答えてくれるという。

関東大震災の復興事業の象徴的存在だった同潤会。その最後の集合住宅である上野下アパートが、ついに建て替わった。合意形成にかかった月日は、なんと40年。生まれ変わったマンションは今、コミュニティ再生を目指している。

古いマンションが抱えているのは、コンクリート劣化などの物理的な問題だけではない。それ以外の要素の方が、実は深刻かもしれない。今、着々と進みつつあるのは、建物の劣化と住民の高齢化という、“ダブルの老化”なのである。

“忍者の里”として知られる滋賀県甲賀市では、地方創生のため「忍者」をテーマに観光戦略に取り組んでいる。その特徴は、単なるエンターテインメントではなく、甲賀流忍者の面影や存在を“感じる”ことができる里づくり。そのユニークな試みを報告する。

ベネッセは中期経営計画で、グループ経営の加速、事業ポートフォリオの見直し、海外展開の拡大を打ち出した。コア事業の「進研ゼミ」では創業以来最大のリニューアルを実施し、全国各地の塾との提携を加速する。“攻めの経営”へ大きくかじを切ったベネッセの狙いを、原田泳幸社長に聞いた。

日本経済の発展には地域経済の活性化が欠かせない。2014年11月に可決・成立した「まち・ひと・しごと創生法」で、政府は人口減少・超高齢社会への取り組みとして「地方創生」を掲げた。衰退の危機にある地方を復活させるには、何が必要なのか。地方創生の現場を数多く取材している、地方自治ジャーナリストの相川俊英氏に聞いた。

参入障壁という強固な壁に囲まれ、競争と無縁だった電力小売り。だが、次第に壁は撤去され、ついに今春には一般家庭向けも自由化。私たちの暮らしはどう変わる？