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今年で第50回の節目を迎える「ジャパンゴルフフェア2016」。ギアにも、ツアープロにも精通するゴルフキャスターの薬師寺広さんに独自の視点で各メーカーの注目商品をレポートしてもらった。

中堅・中小企業が躍進するための必要条件とは、経営者が「先見性・判断力・機動力」を持つことだと語るのは、日本ニュービジネス協議会連合会副会長・政策提言委員会の委員長を務める、早稲田大学名誉教授の松田修一氏だ。中堅・中小企業経営者が狙うべき市場はどこにあるのか、グローバル化が進む世界の中で事業をどう展開していくべきなのか、松田氏に聞いた。

人口減少などで財政状況が厳しさを増す中、政府は公共分野に民間の力を導入する方針を打ち出している。その大きな柱として注目されているのがPPP／PFIだ。政府は10年間で12兆円規模のプロジェクトを推進する目標を掲げており、すでに空港などの大型施設のみならず、廃校施設などの公的不動産での活用事例も増え始めている。PPP（公民連携）／PFI（民間資金の活用）の現状と今後の展望について、同分野の第一人者である根本祐二・東洋大学教授に話を聞いた。

公的不動産の老朽化や活用方法に悩む自治体は多い。デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリーでは、組織横断型のタスクフォースを立ち上げ、自治体が抱える問題の解決に向けて本格的に乗り出している。

リクルート住まいカンパニーが運営する「SUUMO（スーモ）カウンター」のWebサイトに新しいキャラクター「スミヨ」が登場した。人と会話するように住まいの相談に答えてくれるという。

関東大震災の復興事業の象徴的存在だった同潤会。その最後の集合住宅である上野下アパートが、ついに建て替わった。合意形成にかかった月日は、なんと40年。生まれ変わったマンションは今、コミュニティ再生を目指している。

古いマンションが抱えているのは、コンクリート劣化などの物理的な問題だけではない。それ以外の要素の方が、実は深刻かもしれない。今、着々と進みつつあるのは、建物の劣化と住民の高齢化という、“ダブルの老化”なのである。

“忍者の里”として知られる滋賀県甲賀市では、地方創生のため「忍者」をテーマに観光戦略に取り組んでいる。その特徴は、単なるエンターテインメントではなく、甲賀流忍者の面影や存在を“感じる”ことができる里づくり。そのユニークな試みを報告する。

ベネッセは中期経営計画で、グループ経営の加速、事業ポートフォリオの見直し、海外展開の拡大を打ち出した。コア事業の「進研ゼミ」では創業以来最大のリニューアルを実施し、全国各地の塾との提携を加速する。“攻めの経営”へ大きくかじを切ったベネッセの狙いを、原田泳幸社長に聞いた。

日本経済の発展には地域経済の活性化が欠かせない。2014年11月に可決・成立した「まち・ひと・しごと創生法」で、政府は人口減少・超高齢社会への取り組みとして「地方創生」を掲げた。衰退の危機にある地方を復活させるには、何が必要なのか。地方創生の現場を数多く取材している、地方自治ジャーナリストの相川俊英氏に聞いた。

参入障壁という強固な壁に囲まれ、競争と無縁だった電力小売り。だが、次第に壁は撤去され、ついに今春には一般家庭向けも自由化。私たちの暮らしはどう変わる？

JTBグループは、国内外のさまざまな地域で、環境保全活動や収穫や伝統工芸などの各種体験活動を通じてその地域を理解して愛着を感じてもらい、来訪者を増やしていくことで活性化を図っている。一般からも参加者を募り、地域住民やNPOなどの関係団体、JTBグループの社員と共に活動している。

テレビや電話はもちろん、もはやインターネットも生活に欠かせない存在だが、電気がなければ機能はしない。そこで、それらを包括サポートするのがJ:COMだ。

ルナサンドの青森産プレミアムブランドの砂は、競馬場のダート砂で圧倒的なシェアを持ち、東北の震災復興の原材料として重要な役割を果たすなど、供給先は年々拡大している。それを支えるのは強力なロジスティクスによる「届ける力」。原田路子社長に成長の秘訣と今後の戦略を聞いた。

設備投資に対して税制の優遇が適用される「産業競争力強化法」の施行で、企業の投資意欲の高まりが期待される。地域企業の高度な技術力、ビジネス創出環境の整備など地域の力に注目されている。

全国のマンション管理組合から、困ったときの“駆け込み寺”として注目される外装専科。徹底して住民の立場に立ち、通常の30～40％は安価になるという同社の工事見積もりは、説明を聞くと理にかなったものだ。真に必要な修繕とは何か？　伊藤洋之輔社長に聞いた。

40代は人生において、仕事面でもプライベート面でも充実を迎える時期。しかしその一方で、40代は様々な面で“はざま”に置かれており、たくさんの苦悩を抱えているのも事実だ。

ソフトバンクが法人向けに展開している「Pepper for Biz」で実践例が続々と生まれている。店舗での集客、売上増といった効果に加え、顧客属性の可視化などマーケティング面での効果も生まれている。その効果について、全国の先進事例を見ながら紹介する。

ビジネス英語の実力は、企業においてどの程度評価されているのか。今、企業はどの程度の英語力を社員に求めるようになっているのか。英語力があるビジネスパーソンは転職に有利なのか。同じビジネススキルを持っている場合、英語力のあるなしで、年収にどれほどの差が出るのか。ビジネス英語の最新事情を、リクルートキャリアの吉岡朝子コンサルタントに聞いた。

半世紀以上にわたり日本の英語教育をけん引してきたECCだが、今やその事業は、幼児からシニアまで、それぞれのニーズに沿ったコミュニケーション教育として広がり、総合教育機関としての存在感を見せる。中でも、ビジネスシーンにおける英語力アップへの取り組みは、日本人の弱点を克服して“使える英語”にするための工夫が満載だ。