IHI
２００７年７月に「石川島播磨重工業」から「ＩＨＩ」に社名変更した。「ＩＨＩ」という名称は略称として制定されて以来半世紀以上が経過し、社内のみならず、国内・外の顧客からも親しまれるものとなっている。国内でも海外でも共通のブランドイメージとして統一し、グローバル企業として羽ばたくため、シンプルで愛着の持てる社名を選択した。
関連ニュース
＃2
造船を祖業とする名門3重工をダブルパンチが襲っている。コロナ禍と脱炭素シフトにより、本業である航空機事業とエネルギー事業が消失の危機にあるのだ。ここでは財務の視点から、二大ビジネスの衝撃度を明らかにしつつ、3重工が挑む本業脱却の本気度を検証した。
予告
三菱重工・IHI・川崎重工に「本業消失」危機、次の稼ぎ頭を渇望する3重工の苦悩
三菱重工業、IHI、川崎重工業の名門「3重工」が本業消失の危機に直面している。新型コロナウイルス感染拡大の影響で旅客需要が急減し、民間航空機の関連ビジネスが大打撃を受けているのだ。世界的な脱炭素シフトを受け、火力に依存した発電設備事業の先行きも厳しい。抜本的な構造改革を余儀なくされる中、各社は次なる「稼ぎ頭」をどこに見いだしているのか――。3重工が繰り出す逆風下の成長戦略に迫る。
新型コロナウイルスのワクチン接種の進展で日本経済も21年度後半にかけて、経済活動の正常化が期待できる。とはいえ、企業業績の回復には業種間格差、企業間格差が生じ、二極化している。連載『ダイヤモンド決算報』では、三つのランキングで企業業績を分析する。予想純利益増加率ランキングと予想純利益改善額ランキングで勝ち組を取り上げ、予想純利益減少率ランキングで負け組を取り上げる。今回は、『純利益増加率ランキング』をお届けする。
＃10
旅客需要の蒸発で米ボーイングが2020年12月期、巨額赤字を計上した。その余波を受けるのが三菱重工業、川崎重工業、IHIの「航空3重工」だ。機体の分担製造事業にしても航空機エンジンの分担製造事業にしても、日本の民間航空機関連ビジネスはボーイングなしには語れない。しかし、この3社は事業範囲がとてつもなく広い。ボーイングの浮沈のみでは測れない3社の将来業績について追った。
予告
戦慄の業績二極化「K字型決算」が来る！コロナが生んだ業界内“新序列“を解明
新型コロナウイルスの感染拡大に翻弄された2020年。多くの企業は大打撃を受け、戦慄の決算発表が近づいている。今回の決算を象徴するキーワードは「K字」だ。コロナ禍からの回復は一律ではなく、回復できる企業と落ち込む企業へと二極化するK字を描く。始まったK字経済の世界で生き残る企業はどこか。明暗を分けるポイントは何か。K字経済の最前線を追った。
＃43
新型コロナウイルスの感染拡大によって旅客需要が蒸発し、航空機関連事業という下支えを失った三菱重工業、川崎重工業、IHI。これら「3重工」は、創業100年を優に超えた今にして、何によって稼ぐべき会社なのか、自問自答する事態に陥っている。
＃6
今年3月、金融庁が前代未聞の施策に着手した。銀行の財務健全性を損ないかねない大口融資先のリスト化を始めたのだ。金融庁が今、盤石のメガバンク経営を警戒するのはなぜか。
第72回
「週刊ダイヤモンド」1987年7月4日号に掲載された真藤恒（1910年7月2日～2003年1月26日）のインタビューである。真藤は、石川島播磨重工業（現IHI）の社長、旧日本電信電話公社（電電公社）の最期の総裁、日本電信電話（NTT）の初代社長・会長を務め、両社の企業変革を推し進めたことで知られる。現場と密着して粘り強く改良を重ねていく企業変革の手法で、「ドクター合理化」と呼ばれた。
＃11
ダイヤモンド編集部では、コロナ不況「耐久力」企業ランキングを独自に作成。経済活動が大幅に縮む「7割経済」下で、脱落する企業と浮上する企業をあぶり出した。今回取り上げるのは、機械業界の186社。再編機運が高まっている建機業界の大手、日立建機がワースト9位に入った。航空機ビジネスと造船ビジネスの業績悪化というダブルパンチに見舞われている重工系メーカーの順位にも注目だ。
＃6
コロナショックで業績が急激に悪化する大企業が続出している。これを受けて、日本政策投資銀行や産業革新投資機構（JIC）などを通した公的支援スキームの活用が現実味を帯び始めた。その対象となる救済企業として名前が挙がっているのは、ANAホールディングスや日産自動車といった赤字転落企業だ。それに加えて、ある重厚長大企業の名も取り沙汰されている。
＃21
新型コロナウイルスの感染拡大で、甚大な打撃が避けられない13業種について、それぞれ業種別の倒産危険度ランキングを作成した。今回は機械業界を取り上げる。33社が危険水域に入った。
＃4
売り上げが止まり急速に手元流動性が枯渇した企業から、銀行には融資要請が殺到している。メガバンクになるとその額は10兆円規模だ。だが、将来不良債権になる恐れも否定できない。
対中韓・造船サバイバル再編最終章、今治造船＆JMU連合誕生の全内幕
「真剣に、本当に真剣に経営している」。11月19日の記者懇親会の席で、筆者が造船業界の厳しい行く末について問うたところ、いつもは穏やかな千葉光太郎・ジャパン マリンユナイテッド（ＪＭＵ）社長は、鋭いまなざしで少し憤りながらこう語っていた。
宇宙ベンチャー「スペースＸ」の出現など、宇宙に係るマーケット（宇宙ビジネス）が急拡大している。宇宙ビジネス拡大の背景には打ち上げコストの急速な低下があり、使用後ロケットの再利用や周回衛星の小型化といったコスト削減策が普及している。宇宙ビジネスの開発期間とコストは、かつてのような「10年＝100億円超」から「1年＝1億円」に小さくなっており、有望な宇宙ビジネス銘柄は日本株市場でもいくつかみられる。
政府は2020年度から次世代戦闘機の開発を始める。政府が目指すのは「日本主導」の開発だが、経験に勝る英国などとの共同開発で主導権を握るのは容易ではない。
