三菱ケミカルホールディングス

企業経営上のKPI（重要評価指標）にはどんな種類があり、それらの道具を使う際は何に気を付けるべきなのか。代表的な経営指標「ROE（自己資本利益率）」を解説した上で、日本企業100社超への調査から浮かび上がった「ポストROEの最右翼」は何かまでを詳解する。

2021年は首都圏エリアで緊急事態宣言が発出されるという波乱の幕開けとなった。新型コロナウイルスの感染拡大により、世界の社会・経済・政治の秩序は激変した。地政学リスクの高まり、環境規制の厳格化、テクノロジーの破壊的革新――。「変数」が多く不透明な時代こそ、ビジネスマンにとって大胆な見立てと緻密な戦略は必須となる。その支えとなるべく、ダイヤモンド編集部の記者7人が「2021年の10大トピック」を解説する【記者座談会前編】。

国内化学最大手の三菱ケミカルホールディングスは2020年、越智仁社長の後継にベルギー出身のジョンマーク・ギルソン氏を招聘すると発表し、産業界を驚かせた。驚愕人事の思惑を、指名委員を務める小林喜光会長に聞いた。

日立製作所による非中核事業の聖域なき整理の象徴である日立御三家・日立化成の売却は、日立に潤沢な成長資金をもたらしたといえる。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大の真っただ中ということもあり、買収した側の昭和電工にとっては、巨額買収が波乱の幕開けになりかねない状況だ。

「冷房と暖房を両方かける」――。そんな言い回しで「Go Toトラベル」キャンペーンを強く批判していた小池百合子東京都知事だったが、何の説明もないまま容認に転じ、都独自の補助までしている。さらに、新型コロナウイルス対策の検証に関する民間調査への協力姿勢についても疑問符が付いている。小池知事は今、2つの問題について説明責任が問われている。

東京のAグレードオフィス（都心5区の一定レベル以上のオフィス）市場はコロナ禍により、アベノミクスに歩調を合わせて約8年も続いた賃料上昇局面から下降局面へ突入した。そんな中でも「三菱村」と呼ばれる丸の内かいわいはこの機にグループ会社集約を検討する会社すらあり、日本のトップビジネス街として需要は底堅いようだ。

メガバンクや総合商社など個人投資家に人気の高配当株は今から買ってもいいのだろうか。最新の決算を分析したアナリストの意見を参考に、高配当株の中でも日本を代表する時価総額上位の24銘柄について、3段階で2020年末までの投資判断を示した。分析コメント（拡大画像参照）に加えて、株価指標や今期業績などの数字も売買の参考にしてほしい。

今回は「年収が高い会社ランキング2020」を作成した。年収2000万円超が1社で、1000万円超が60社以上となった。上位には大手商社とテレビ局が目立った。

今回は「年収が高い会社ランキング2020」を作成した。年収2000万円超が1社で、1000万円超が60社以上となった。上位には大手商社とテレビ局が目立った。

コロナ時代の働き方と採用事情を探るため、主要企業に対して行った独自アンケートの結果について、89社から得た回答を個社ごとに一挙に公開。調査内容は大きく二つ。一つは、在宅勤務制度の整備状況や運用方針、それに伴う人事評価制度などの「コロナ時代の働き方」の実態。もう一つは、今後の新卒・中途採用について、採用予定数の変更の有無と面接方式だ。

短期資金依存度や人件費負担の増加など9本のランキングで、3メガバンクの大口融資先の危険度を3回にわたり個別に精査する。今回は三菱UFJ銀行がメインバンクの企業100社を取り上げる。

小林喜光・三菱ケミカルホールディングス取締役会長、経済同友会前代表幹事がダイヤモンド編集部の取材に応じ「日本の企業経営には“ファーストペンギン（挑戦する若者）”とアクティビストが必要」と述べ、ポストコロナの時代に改革を進める必要性を強調した。その発言の真意とは。技術に強く論客でも知られる産業界の重鎮が緊急提言する。

新型コロナウイルスの世界的まん延により、電機・自動車業界に過去最大級の危機が直撃している。長らく日本経済をけん引してきた二大産業だが、旧来のビジネスの常識が崩れる「ポストコロナ」時代に勝ち切れる保証はどこにもない。二大産業はものづくり偏重主義から脱却し、国内製造業全体のリストラクチャリングという“解毒（デトックス）”作業に踏み切れるのか。

気候変動に対処するために「脱炭素社会」を目指す風潮の中でやり玉に挙げられるのが、化石燃料を扱う石油化学や電力業界だ。三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長とジェラの小野田聡社長が、「化石燃料組」生き残り術を明かす。

国連加盟193カ国が達成を目指す国際目標「SDGs」。世界が一致団結して地球上の課題を克服するという美しい理念だが、その裏で主要国が激しい覇権争いを繰り広げている。欧州は得意とする“ルール作り”でパワーゲームをリードし、世界経済の支配を狙う。劣勢を強いられる日本は、このままのみ込まれるのか。

新型コロナウイルスの震源地である中国の「原薬」製造・物流の混乱に加えて、インドも一部輸出制限を始め、世界の製薬サプライチェーンに動揺が走っている。日本では直ちに医薬品の欠品が起きる事態はなさそうだが、長期化すれば複数社間で供給を調整する事態が起きかねない。原薬調達の国内回帰が起これば、ジェネリック医薬品業界再編の後押しになりそうだ。

日本の企業統治改革は機会を拡大している。その最新の例となるのが、日本企業を巡るTOBの増加だ。

化学国内首位の三菱ケミカルホールディングスが、約5000億円の大枚をはたいて田辺三菱製薬を完全子会社化する。田辺三菱を巡っては一時、売却の可能性までうわさされたのに、だ。狙いはどこにあるのか。

大阪府で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップはキーエンス。武田薬品工業や塩野義製薬など、大阪市の道修町に本社がある医薬品メーカーも上位に入った。

大阪府で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップはキーエンス。武田薬品工業や塩野義製薬など、大阪市の道修町に本社がある医薬品メーカーも上位に入った。