三菱ケミカルホールディングス

短期資金依存度や人件費負担の増加など9本のランキングで、3メガバンクの大口融資先の危険度を3回にわたり個別に精査する。今回は三菱UFJ銀行がメインバンクの企業100社を取り上げる。

小林喜光・三菱ケミカルホールディングス取締役会長、経済同友会前代表幹事がダイヤモンド編集部の取材に応じ「日本の企業経営には“ファーストペンギン（挑戦する若者）”とアクティビストが必要」と述べ、ポストコロナの時代に改革を進める必要性を強調した。その発言の真意とは。技術に強く論客でも知られる産業界の重鎮が緊急提言する。

新型コロナウイルスの世界的まん延により、電機・自動車業界に過去最大級の危機が直撃している。長らく日本経済をけん引してきた二大産業だが、旧来のビジネスの常識が崩れる「ポストコロナ」時代に勝ち切れる保証はどこにもない。二大産業はものづくり偏重主義から脱却し、国内製造業全体のリストラクチャリングという“解毒（デトックス）”作業に踏み切れるのか。

気候変動に対処するために「脱炭素社会」を目指す風潮の中でやり玉に挙げられるのが、化石燃料を扱う石油化学や電力業界だ。三菱ケミカルホールディングスの小林喜光会長とジェラの小野田聡社長が、「化石燃料組」生き残り術を明かす。

国連加盟193カ国が達成を目指す国際目標「SDGs」。世界が一致団結して地球上の課題を克服するという美しい理念だが、その裏で主要国が激しい覇権争いを繰り広げている。欧州は得意とする“ルール作り”でパワーゲームをリードし、世界経済の支配を狙う。劣勢を強いられる日本は、このままのみ込まれるのか。

新型コロナウイルスの震源地である中国の「原薬」製造・物流の混乱に加えて、インドも一部輸出制限を始め、世界の製薬サプライチェーンに動揺が走っている。日本では直ちに医薬品の欠品が起きる事態はなさそうだが、長期化すれば複数社間で供給を調整する事態が起きかねない。原薬調達の国内回帰が起これば、ジェネリック医薬品業界再編の後押しになりそうだ。

日本の企業統治改革は機会を拡大している。その最新の例となるのが、日本企業を巡るTOBの増加だ。

化学国内首位の三菱ケミカルホールディングスが、約5000億円の大枚をはたいて田辺三菱製薬を完全子会社化する。田辺三菱を巡っては一時、売却の可能性までうわさされたのに、だ。狙いはどこにあるのか。

大阪府で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップはキーエンス。武田薬品工業や塩野義製薬など、大阪市の道修町に本社がある医薬品メーカーも上位に入った。

大阪府で「年収が高い会社ランキング」を作成した。トップはキーエンス。武田薬品工業や塩野義製薬など、大阪市の道修町に本社がある医薬品メーカーも上位に入った。

三菱・三井・住友という三大財閥グループは、歴史的にさまざまな業界で激しい戦いを繰り広げてきた。そして、それは今も同じだ。そこで、現代の「因縁の対決」5番勝負をお届けしよう。