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「自己資本利益率（ROE）の改善は企業価値向上につながる――。」これは本当だろうか。筆者は、文章だけの観念的な経営分析を好まない。今回は、私鉄4社の有価証券報告書データを利用して、この疑問点を解明していきたい。

筆者は長野県の学校法人信学会とともに、長野県に「コードアカデミー高等学校」の設置認可を申請している。この高等学校は、広域通信制の普通科高校ながら、コード（プログラミング）科目を必修とするカリキュラムを準備している。

小学生でも英語、マレー語、中国語、タミル語を自由に話せる――。これが多言語文化圏であるマレーシアの現実だ。日本人が「国際的コミュ力」を身に付けるには理想の環境だろう。「おもてなし」を国際ビジネスに育てられるチャンスも見える。

視聴率低迷に喘ぐフジ・メディア・ホールディングスの連結財務諸表を見ると、300億円を超える「負ののれん」があることがわかる。筆者は「負ののれん」は場合によっては悪用される可能性があると思っている。客観的な解析結果を示しながら検証しよう。

本田美奈子さんはデビュー20周年を迎えた2005年に永眠し、日本コロムビアが準備していた各種アルバムの計画は消えてしまった。周囲が構想していたのは、「クラシック第3弾」「唱歌・童謡集」「江利チエミ・美空ひばりカバー集」などだった。

2013年10月10日、サムライスタートアップアイランド（ＳＳＩ）で、第1回Startup Nation Meetup が開催された。韓国などと比べ、日本企業の投資が少ないイスラエルとのビジネスの最前線に立つベンチャーキャピタル、投資会社、事業会社の方たちのお話を報告する。

多くの企業が新たな成長の糧を模索しており、「イノベーション」が期待されている。一方、企業ＩＴはこれまで業務の効率化や生産性の向上に寄与してきたが、イノベーションに貢献することはほとんどなかった。企業ＩＴとイノベーションの関係を再確認してみよう。

今週号の『週刊ダイヤモンド』の特集「大学 徹底比較」を読んで、気づかされたことがある。大学は専門知識を教える一方、企業の仕事は約8割が営業だという。ここに、採用における大学と企業のズレがある。大学には「営業学部」が必要だ。

大学卒業後、どんな企業に進むことができるのか。今や、大学を受験する段階でほぼ決定づけられているといっても過言ではない。就職のよしあしで大学を選ぶニーズは高まっている。そこで、全大学を対象としたアンケートを基に、就職に強い大学選びの全情報をお伝えする。

できるビジネスパーソンがやっている瞬時に計算するテクニックを紹介する連載3回目は、計算ミスを5秒で指摘する方法です。『ビジネスで差がつく計算力の鍛え方―－「アイツは数字に強い」と言われる34のテクニック』の著者が解説します。

ふとした疑問について調べたデータで気づいた特徴を、周囲の人に話してみてください。相手が納得したり驚いたりするほか、数字は説得力や交渉力を補強するので、そうしたコミュニケーションは慣れると楽しくなります。それこそが、データ読解・活用の達人への第一歩です！

「数字に強くなりたいけど、バリバリ文系だし」「数学赤点だったし」という方のために、『ビジネスで差がつく計算力の鍛え方―「アイツは数字に強い」と言われる34のテクニック』の著者が、数字に強いと一目置かれるテクニックを伝授。今日は、35×35などの2乗の計算を瞬時に暗算する方法です。

化粧品業界が他の業界と比べて大きく異なる点は何だろうか。最大の特徴は、売上原価と販管費の構成割合にある。今回は、他の業界からすれば、いびつなコスト構造を抱えているともいえる化粧品業界に斬り込んでみる。

ニューヨークの公立高校「Academy For Software Engineering（ＡＦＳＥ）」は、プログラミングに興味がある生徒を集め、独自のカリキュラムでエンジニア養成を行う。その狙いは何か。

チームラボは、デジタルコンテンツの世界で次々と話題作を手がけている企業。前例がないことに次々に挑み、ＩＴの世界で急激に知名度を上げています。個人の売上目標やら個人予算なんてクソ食らえで、楽しい仕事をしようとしているといいます。代表の猪子寿之氏にお話を伺いました。

意思決定をはじめ様々な場面で必要となるロジカル・シンキングはビジネス・パーソンの学ぶべきスキルとして欠かせないものになっています。今回紹介するのは、数学はまったく使わずに、論理的思考を解説し、それを下敷きに、経済学への理解を深めさせてくれる名著です。

いよいよ安倍首相は10月1日にも消費税増税について結論を出すという。私は昨年からずっと消費税増税には反対を唱えてきた。本稿ではその理由を述べるとともに、消費税増税を実施しなくとも、財政再建が可能なことを示す。

コンビニや飲食店で撮影された画像がTwitterなどに投稿され、問題となる事件がたくさん起きた。原因の1つに、こうした行為がなぜ問題なのか、誰も教えていないということがある。しかし、学校の現場で実際に行われているのは、デジタルを遠ざける動きである。

今回はソニーを扱う。1年7ヵ月ぶりの登場だ。避けてきたのには、ソニーの決算書を読み解くのは「しんどい」からだ。例えば「ソニーの営業利益」と「ソニー以外の企業の営業利益」とは「質」が異なることを、人々は理解しているだろうか。

日系企業はインドへの進出が進み、進出歴が長い企業が出始めているが、依然として即戦力重視の中途採用が中心で、なかなか優秀な新卒を採用できない状況もみられる。欧米企業と戦っていく上で、はたしてこのままでいいのだろうか？