経営戦略(152) サブカテゴリ
「チャンスを見つける能力」は生まれつきの才能だろうか?チャンスをいち早く特定するのが、利得や進歩を重視する「促進焦点」の考え方である。だが、万一これが弱くても、日々のちょっとした訓練で強化できるのだ。

第12回
事業規模でグローバル企業に負けても、利益では彼らを凌駕する。実は日本には、そんな企業がある。それがコマツだ。実は、コマツの真の強みは建設機械ではない。彼らはアップルと同じビジネスモデルを持つ、「市場創出型企業」なのだ。

「人は宝」「企業は人こそすべて」――これに異を唱える経営者はいないだろう。しかし、ビジネス環境の急激な変化に際し、人材育成の仕組みは後れを取ったままである。いまこれから必要な人材を、どのように育成していくべきか。そのためにどのような仕組みを整えていくべきか。グローバル人材育成のエキスパート、シュロモ・ベンハーIMD教授に聞いた(全2回)。

「EQ 心の知能指数」の概念を世に広めた心理学者、ダニエル・ゴールマンが集中力の強化法を紹介する。最高のパフォーマンスを発揮するためには、集中作業を4時間以上続けずに休息を取る必要がある。そして集中力を高めてくれるのが、瞑想法の1つとして人気を集める「マインドフルネス」だ。

企業を総合的に評価していくための有効なツールの1つが財務比率分析である。この財務比率分析の中心はROEと成長性だ。数字と数字の関係を計算しながら、ソフトバンクとドコモを総合的に評価していく。

ソニーのDNAを「ON」にする
人が怠惰に流れやすいように、会社もわずかな油断から病が忍び寄る。そのことを熟知している盛田昭夫は矢継ぎ早に内部を改革し、また新入社員を歓迎するたびに「強烈な洗礼」でもって一人ひとりに自覚を促し続けた。本誌2012年11月号に開始した人気連載「盛田昭夫 グローバル・リーダーはいかにして生まれたか」、通算第32回(2014年秋に単行本化を予定)。

第11回
患者や家族のことを第一に考える――。そんな医療従事者の理想を実現した医師・武藤真祐。「武藤さんのすごいところは、仕事の一番大変な部分を引き受け、自分の力を過信せず、うまく人の力を借りられるところ」と彼の右腕は話す。

何かのきっかけで、チーム内の誰かが疎外され孤立することがある。ごく短期間でも、意図的なものでなくても、拒絶が生じれば職場に不信感が醸成される。それを防ぎチームの信頼と結束を高める、3つのシンプルな方法を紹介する。

第7回
前回は、アイゼンハワーが「実践知リーダー」となるまでの成長過程を描いた。今回は、アイゼンハワーのリーダーシップの能力とはどのようなものだったのか、フロネシスの視点から眺めてみたい。前々回で触れたチャーチルのそれと、何が同じで何が異なるのか。合わせてお読みいただければと思う。

イノベーションは場当たり的・総花的な実験ではなく「規律ある取り組み」にせよ、と再三強調するアンソニー。その方法の1つとして、新規事業にどんな制約を設け、どんな自由を与えればイノベーションの実現に近づくかを説く。

第2回
「グローバル化」が日本企業の経営課題となってずいぶん月日が経った。成功する企業もあれば撤退する企業もある。グローバル化のための現実的なプロセスとはどんなものだろう。日本企業からキャリアをスタートし、さまざまな外資系企業を経て、現在NECとの合弁事業を通じて日本企業の変革をリードする留目真伸氏に聞いた。

消費者を知りたければ何人の声を聞くべきか
いまやマーケターにとって最も大きな課題は消費者インサイトの発掘と言える。消費者も知覚できていない、潜在的なニーズはどのようにすれば発掘できるのか。

大きな椅子に座るとごまかしも大きくなる
発言力のある人がくだらない人間なのは、座っている椅子のサイズのせいなのか? アンディ・ヤップとそのグループは一連の実験で、人間工学的環境の倫理観に対する影響を調査。ゆったりした姿勢か窮屈な姿勢かによって、人の誠意に影響が出るかどうかがテストされた。

2012年にギャラップは、従業員エンゲージメントに関する衝撃的な調査結果を発表した。米国でも世界全体でも、その水準があまりに低かったのだ。データを分析した筆者らは、その主な原因を有能なマネジャーの不足であるとし、マネジャーを選ぶ際に「生来の資質」を軽視すべきではないと述べる。

行動を起こすとき、得られるメリットを重視するか、リスク・損失の回避を重視するか。この「モチベーションの焦点」(促進焦点vs予防焦点)は人々の消費行動に影響を与える。適切な広告メッセージを送ることで、製品への支払意思額が増えるという。

いくつかの事業をいろいろな地域で行っている企業の場合は、それぞれの事業分野や地域の状況を把握することも重要になる。それを知ることができるのがセグメント情報だ。果たして、ソフトバンクは「携帯電話」事業の会社といえるのだろうか。

アマゾンは2014年から、物流センターの従業員を対象に退職ボーナス制度(Pay-to-Quit)を開始した。給与からの天引きではなく、早期退職の奨励とも違うが、退職を検討している従業員の背中を押すことにはなる。その狙いや影響、得られる示唆を『ファストカンパニー』の共同創刊者テイラーが読み解く。

第293回
2013年から14年にかけて、北米で3件続けて大型の新規LNG(液化天然ガス)プラントを受注した千代田化工建設。この4月にはロシアからも声がかかった。“LNG一本足打法”からの脱却を目指す澁谷省吾社長は、エンジニアリングの在り方を変えようと動き出した。

第1回
研修ってそもそもなんのためにやるんですか?
日本企業ではほとんどの人材育成・研修開発担当者が「ある日突然、研修開発担当になった」人たち。その中には「研修はなんのためにやるのか?」「OJTの方が効率的では?」という疑問も生まれています。研修は、本当に人材育成に有効なのでしょうか。

議論の際に、主張をけっして曲げずに自説を貫く人がいる。これは半ば自分の意思とは無関係に、脳が特定のホルモンによってハイジャックされているからであるという。コミュニケーションの最中に生じやすい身体的な反応をふまえ、健全な議論を行う秘訣を紹介する。
