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2002年にメガファーマであるスイス・ロシュの傘下に入って15年を経た中外製薬。これを主導した永山治会長ＣＥＯにその成否、自社と業界の展望を聞いた。

「内々に処理するつもりだったが、ネット掲示板の書き込みがあったので公表することに」――経団連会長の出身企業・東レの正直すぎるカミングアウトに注目が集まっている。ネット書き込みからの不正公表がスタンダードにならざるを得ないほか、内部告発も増えるのではないかと考えられるからだ。

仕事がデキるビジネスマンにお会いすると、スマートな体型を維持している人が多いと感じます。彼らの多くは淡々と体に良い習慣を維持しています。その姿からはまるでスポーツ選手がトレーニングを積み重ねているかのような印象を受けます。そんな彼らを「ビジネスアスリート」と呼び、食事や健康のメソッドを取材しているのが、本連載『仕事脳で考える食生活改善』です。今回は番外編として、これまで取材してきた5人から感じた「継続」にまつわる共通の姿勢をお伝えします。

ゲーム機器とエンターティンメントの発達史は、IT革命の側面史でもある。発達と進化をリードしてきたのは日本メーカーで、なかでもミリオンセラーのゲームを連発してきたのがカプコンだ。創業者である辻本憲三会長CEOが自らの「ゲーム史」をまとめる。

中小企業経営者の大きな悩みの一つに「高い離職率」があります。ただでさえ人材不足の状況の中、時間とお金をかけて育てた人材が定着しないことは、経営上の大きな不安要素となります。日本の産業全体で見ると、大企業に比べて中小企業の離職率は高いといわれていますが、一方で中小企業であっても離職率が非常に低い会社も存在します。

今年4～9月期の連結純利益が34億円と前年同期比8倍以上という伸びを見せたカプコン。辻本春弘（つじもと・はるひろ）社長に、その原動力を聞いた。

「安倍晋三記念小学校」は間違いだった――朝日新聞がまたもや真っ赤な嘘を報道したことが明らかになった。しかし、報道が歪んでいるのは朝日だけではない。「愛国マスコミ」の急先鋒である産経新聞だって、朝日と似たような間違いを犯してきたからだ。

「素人」の柔軟な発想で斬新なアイデアを出し、そのアイデアを実行する方法を「執念深く」試行錯誤を繰り返して「インスタントラーメン」を発明した日清食品の創業者・安藤百福。世紀の大発明に繋がった研究開発のプロセスは、現代のシリコンバレーの雄とも共通する優れたイノベーション手法だった。

フジサンケイグループや冷凍餃子最大手の味の素などがじわりと仕掛け始めた餃子ブーム。実は、餃子は外国人にウケる要素も揃っていて、ラーメンを超える大ブレイクを果たす可能性もある。

朝は15kmランニング、、夜は週6日会食というハードワークの弁護士・森さん（39）の食事は、気遣っていないようでいて「ちょっとした選択」をしています。

今回は、具体的に論じられることが少ない総務管轄コストとその削減の仕方について考えて行きたい。

とある会社の新人研修で「これから3つの点について説明させていただきます」と切り出す新入社員がいた。別の会社の新卒採用のエントリーシートには「御社を志望した理由は3つあります」と冒頭に書いてあった――。いずれもスマートな印象を受けるかもしれない。しかし、本当にそうだろうか？

正しい経営哲学を持たず、それを全社に浸透させることができず、売上げや利益が目的化し、不正の温床となった会社の末路は悲惨です。株主も大きな損害を被っています。

今年で創業100周年を迎える森永乳業。「シールド乳酸菌」などが好調な一方、森永製菓との統合話は“破談”になった。宮原道夫社長に課題と展望を聞いた。

20代、30代の若者よりも、戦後の経済成長を支えた70代、80代のほうが「コスモポリタン」である国、日本。その行く末を案じるジョーンズ教授に日本の課題と希望を語っていただいた。

小池百合子都知事が、希望の党代表を辞任した。「都政に専念することで挽回を図る」との見立てが報じられているが、背景はそう単純ではない。小池氏のブランディングの「一丁目一番地」とも言える受動喫煙防止を戦場に、自民党の山東昭子議員という“強敵”が現れたからだ。

謝罪会見は、不祥事を起こした企業や有名人が、世間に「謝罪」するために開かれる。顧客やファンだけでなく、直接は関係のない世間一般の人々も謝罪の対象であり、状況を説明するなどして皆の怒りを鎮めるのが大きな目的となる。しかし会見を開いてもSNS上で「炎上」を招くことが多いのはなぜか。

世界中で格差問題が深刻化する中、アメリカの大富豪たちは次々に慈善事業に寄付をしている。ウォーレン・バフェット氏の累計寄付額は約3兆円、ビル＆メリンダ・ゲイツ夫妻の累計寄付額も約3.5兆円に及ぶ。日本企業の経営者は富を独占するよりも社員にわけあたえようとする傾向が強いというが、アメリカの経営者はなぜ外部の慈善事業に寄付をするのか。その動機を宗教と思想の観点からジョーンズ教授が読み解く。

産経新聞ウェブ版の記事に朝日新聞が噛み付く騒ぎが起きている。愛国と反日、もともと主張が正反対な両社は最近、どんどん内容が先鋭化している感がある。報道機関の枠を超えて言説が暴走すると、社会に大きな危険を与えることにもつながりかねない。

1年365日の内、280～300日（一年の4分の3）もこなすビジネスマンに体型と体調維持のコツを聞きました。