経営戦略(47) サブカテゴリ

ゲーム業界において創業一代で世界ブランドを確立したカプコンの辻本憲三会長兼ＣＥＯ。激変する業界への対応や、事業承継計画、自身の経験からくる人づくりへの思いなどを聞いた。

後継候補として子どもを入社させ、現場を経由することなく社長室や経営企画室などに配属する社長は多い。『「後継者」という生き方』（プレジデント社）の筆者、牟田太陽氏は、このやり方に否定的だ。そうではなく、後継者は入社後最低3年間は現場の第一線で働くべきと主張する。なぜだろうか。

ユニー・ファミリーマートホールディングス（ＨＤ）発足から1年。統合の現状や今後の方向性について髙柳浩二社長に聞いた。

14センチもの亀裂を見逃したまま運転し、大惨事の危険すらあった「のぞみ」の重大インシデント。なぜ安全が軽視されてしまったのか。その元凶は、新幹線が世界に誇る「定時運行」にあるのではないだろうか。

家族の食の担い手であり、仕事をバリバリこなすビジネスアスリートでもある女性は、一体どのように食生活をマネジメントしているのでしょうか。今回は家事代行サービスを利用しつつ、手作りの食卓を実現している鈴木さんを取材しました。

防衛省で長く政策決定のためのインテリジェンスを担当してきた元情報分析官・上田篤盛氏に、「インテリジェンス」とはなにか、その情報の集め方はどうやって身につけるのか聞いた。

カプコンの辻本会長は個人事業として世界トップクラスのワイナリーを経営している。始めたのは50代半ばを過ぎてからだった。それも、投資対象としてではなく真剣なモノづくりとして取り組んでいるという。ワイン醸造を始めるようになったきっかけ、事業を成功に導いた出会いについて語る。

前回、「お客さまが喜ぶ小さな行動」を徹底させた経営者が、社員の働きがいを高め、離職率をゼロにし、高収益体質の会社を作り上げたという話をしました。今回も引き続き、この会社の社員たちがどのように変わり、社内がどのように変化していったか、具体的なエピソードをご紹介しましょう。

積極的な地方銀行との提携戦略などで独自の道を突き進む東海東京フィナンシャル・ホールディングス。石田建昭社長に、今後の証券ビジネスの在り方や課題を聞いた。

働き方改革について論じられるときに言われるのが「総務が働き方改革の主役となると、成功する」という点だ。ときに机の下に潜り込み、額に汗して働く総務担当者は、上から目線ではなく、総務の“ユーザー”である従業員に寄り添いながら仕事をしている。その姿勢が、大変革の働き方改革で有利に働くのだ。

富岡八幡宮の殺人事件で、容疑者による、関係者やマスコミに宛てた長文の遺書が話題となっている。「怨霊」「祟り」など、真に受け難い文言が書かれているが、事件の舞台が神社である以上、これを「頭のおかしな容疑者の独り言」として片付けることは許されない。

ミリオンセラーのゲームを80本以上開発してきたカプコン。開発の根幹には本物志向がある。創業者・辻本会長が「良いゲーム」に必要な2つの要素を語る。

京都大学は自由を重んじる学風で知られる。京大は科学技術分野では日本で最多のノーベル賞受賞者を輩出しているがいずれもそれまでにない独自の着眼点による研究成果が評価されての受賞だ。京大の研究者たちがユニークなのは、「考える」だけでなく「深く考える」習慣が身についているからだという。「考える」と「深く考える」の違いは何か。

2002年にメガファーマであるスイス・ロシュの傘下に入って15年を経た中外製薬。これを主導した永山治会長ＣＥＯにその成否、自社と業界の展望を聞いた。

「内々に処理するつもりだったが、ネット掲示板の書き込みがあったので公表することに」――経団連会長の出身企業・東レの正直すぎるカミングアウトに注目が集まっている。ネット書き込みからの不正公表がスタンダードにならざるを得ないほか、内部告発も増えるのではないかと考えられるからだ。

仕事がデキるビジネスマンにお会いすると、スマートな体型を維持している人が多いと感じます。彼らの多くは淡々と体に良い習慣を維持しています。その姿からはまるでスポーツ選手がトレーニングを積み重ねているかのような印象を受けます。そんな彼らを「ビジネスアスリート」と呼び、食事や健康のメソッドを取材しているのが、本連載『仕事脳で考える食生活改善』です。今回は番外編として、これまで取材してきた5人から感じた「継続」にまつわる共通の姿勢をお伝えします。

ゲーム機器とエンターティンメントの発達史は、IT革命の側面史でもある。発達と進化をリードしてきたのは日本メーカーで、なかでもミリオンセラーのゲームを連発してきたのがカプコンだ。創業者である辻本憲三会長CEOが自らの「ゲーム史」をまとめる。

中小企業経営者の大きな悩みの一つに「高い離職率」があります。ただでさえ人材不足の状況の中、時間とお金をかけて育てた人材が定着しないことは、経営上の大きな不安要素となります。日本の産業全体で見ると、大企業に比べて中小企業の離職率は高いといわれていますが、一方で中小企業であっても離職率が非常に低い会社も存在します。

今年4～9月期の連結純利益が34億円と前年同期比8倍以上という伸びを見せたカプコン。辻本春弘（つじもと・はるひろ）社長に、その原動力を聞いた。

「安倍晋三記念小学校」は間違いだった――朝日新聞がまたもや真っ赤な嘘を報道したことが明らかになった。しかし、報道が歪んでいるのは朝日だけではない。「愛国マスコミ」の急先鋒である産経新聞だって、朝日と似たような間違いを犯してきたからだ。