週刊ダイヤモンド編集部

国内製薬の王者、武田薬品工業の雲行きが怪しい。主要幹部が外国人で埋まり、新社長も外国人。すっかりグローバル企業へと変貌を遂げたかのようだが、業績は急降下。巨額買収した海外企業からの成果が見られず、自社から新薬も出て来ない。漂う暗雲の内実に迫った。

軍事といえども、経済合理性を抜きにしては成り立たない。逆に、戦略や兵器の特質を無視して、経済合理性だけから軍事を語るのも無意味だ。空母や原子力潜水艦、核兵器の保有は日本にとって“割に合う”のか。防衛装備の“選択と集中”を考える上で、重要なのは何か。武器輸出三原則の見直しは何をもたらすのか。軍事の専門家に聞いた。

アップルが（買収先の）顧客に居ることはとてもうれしい。アップルとの強い関係を継続していきたい──。6月11日、東京都内の記者会見場。米電子部品メーカー、シナプティクスのリック・バーグマンＣＥＯ（最高経営責任者）はこう顔をほころばせた。

欧米の間で巻き起こっていた世界的な重電業界の再編劇に、三菱重工業も名乗りを上げた。6月11日、仏重電大手アルストムのエネルギー部門をめぐって繰り広げられていた買収合戦に、独重電大手シーメンスと共同で提案を検討すると発表したのだ。

今期、大物外国人、ディエゴ・フォルラン選手（ウルグアイ代表）の獲得し、話題をさらったセレッソ大阪。運営する大阪サッカークラブの岡野雅夫社長に聞く。

ミリタリーファンの間で、根強い人気を持つジャンルがある。軍用の携行保存食「ミリメシ」だ。自衛隊のミリメシは、世界的にも評価が高い。本誌記者による「ミリメシ」の食レポート特別編（後半）をお届けする。

日本ＧＥとの損失補償契約の終了に伴い、1750億円が舞い込んだ新生グループ。その資金を元手にＭ＆Ａを行い、消費者金融事業での新たな展開を期待する声がある。現体制で健全なリスクテイクを行った結果、不良債権比率は今期、2％台まで低下する見込みだ。

ミリタリーファンの間で、根強い人気を持つジャンルがある。軍用の携行保存食「ミリメシ」だ。自衛隊のミリメシは、世界的にも評価が高い。ここでは、本誌記者による「ミリメシ」の食レポート特別編（前半）をお届けする。

ロボット事業への参入をソフトバンクが明らかにした6月5日、孫正義社長は終始ご機嫌だった。実はこの日、ソフトバンクの子会社で米携帯電話3位のスプリントが、4位のＴモバイルＵＳを買収することでおおむね合意したと、複数の米メディアが報道したのだ。

「世界一の都市を目指す東京の新たなランドマークの誕生をお祝いしたい」。　安倍晋三首相は、にこやかな表情を浮かべてこう語り、森ビルの辻慎吾社長や、東京都の舛添要一知事と固い握手を交わした。　6月11日、森ビルが開発した「虎ノ門ヒルズ」が開業した。

市場の注目材料だった6月5日のECB理事会。本稿執筆の6月4日時点で、市場は利下げ決定を見込む。今後デフレへの危険水域に入れば、欧州も量的緩和に踏み込む可能性がある。

国内の人口減少による市場縮小や、貸し出し競争の激化による収益逓減への懸念が高まり、再編の機運が高まっている銀行業界。その中での、りそなホールディングスの戦略を聞いた。

大手生保の第一生命保険が5882億円もの巨費を投じ、米生保プロテクティブ生命保険を買収する。上場以来の“悲願”だったこの買収劇は他の大手生保の今後にも影響を与えそうだ。

各国の国防関係者が終結するシンガポールのシャングリラ会合。その水面下で話題となっていたのが、日本の事実上の武器輸出解禁だ。高性能の日本の兵器が、海外から熱視線を浴びている。日陰の存在だった日本の軍需産業が大転換期に突入した今、どんな動きが出ているのか。

「そういや、ティムはえらく早く出社すると聞いたが、俺は何時に会社に行けばいいんだ？」6月2日に開かれた米アップルの開発者向けイベント「WWDC」で、アップル幹部に電話で紹介された“新入社員”は、黒人特有の早口の英語でこう述べた。

5月に発表したイングランド・プレミアリーグの優勝クラブ、マンチェスター・シティＦＣを擁するグループとの資本提携が話題となっている横浜Ｆ・マリノス。資本提携の狙いは何なのか。嘉悦朗社長に聞く。

「イオンとダイエーは重複する領域がかなり多く、抜本的な整理が必要だ」5月28日、イオンの岡田元也社長は株主総会の席上、ダイエーの再建計画について明らかにした。6期連続の最終赤字が続くダイエーの再建に、イオンがようやく重い腰を上げる。

毎年600億円のロイヤルティー収入を生む高脂血症薬「クレストール」が2016年に特許切れを迎える塩野義製薬。医薬品は特許が切れた途端に売り上げが急減してしまう。成長するための中期経営計画を一年前倒しで見直した事情と今後の成長戦略を聞いた。

実に10年がかりで共闘体制が築かれることになった。今年4月、日系自動車メーカー14社で構成される業界団体、日本自動車工業会が「国際標準検討会」を立ち上げたのだ。メーカーの枠を超えて、自動車開発・生産に関わる四つの分野で標準化作業を進める方針だ

安倍晋三首相の「ロボットによる『新たな産業革命』を起こす」という宣言で、盛り上がる日本のロボット産業。パナソニックのロボット事業推進センター所長から、大阪工業大学ロボット工学科教授に転じた本田幸夫氏に、ロボット産業の未来像と活性化についての課題を語ってもらった。