2008.8.7
「プレゼンスキル」以前に重要な「基礎の学び方と教え方」
先日受けた「ファイナンスのための数学基礎」の授業でのこと。基礎を学んだり、誰かに教える場合の効果的な方法について大いに教えられた。苦手意識を克服し、理解度を高めるための工夫が随所になされていたからだ。
2008.7.23
なぜ、エコノミークラスの劣悪環境は改善されないのか？
最近、航空会社は従来のエコノミークラスのシートよりも少しスペースの広い「プレミアムエコノミーシート」を導入しつつある。しかし、なぜ今までこのプレミアムエコノミーシートがなかったのであろうか？
2008.7.10
高配当なのに、なぜ低株価？日本で上場第1号「伊藤園優先株」の謎
日本で上場第1号の「伊藤園優先株」が普通株の株価を下回っている。本来なら、配当額の高い優先株が普通株を上回ってもよさそうなものである。その理由を先日大学院の授業でディスカッションする機会があった。
2008.6.24
社外監査役の反乱は日本企業のガバナンスを変えられるか？
社外監査役が経営陣に“物言い”をつけるケースがちらほらと出始めている。だが、反乱ばかりがクローズアップされると、監査役制度の形骸化がますます進む恐れもある。
2008.6.10
企業は学部卒とは異なる大学院生の価値を認めよう
社会人大学院生が増えている。その背景には、本質を考える場としての大学院の価値の認識向上がある。社会人は変わり、大学院も大きく変わった。次に変わらなければならないのは、それらを有効活用すべき企業である。
2008.5.27
委任状争奪戦でのマスメディア活用は法規制違反？
株主総会の時期が近づくと、話題になるのが委任状争奪戦。勝利のためには、マスメディアを通じたメッセージ発信が効果的といわれる。だが会社法の授業では、その手法は法的にグレーとの解釈もあると教えられた。
2008.5.13
「コングロマリット＝悪」の誤解――ソニー復活が示す定説の危うさ
4月最終週の日経ヴェリタスの巻頭特集はソニーの復活であった。その記事を読んで最初に思ったことは、「もしやコングロマリットプレミアムの議論が再燃するのか？」である。
2008.4.22
私はなぜ大学院で学ぶことにしたのか？
私は4月より公共政策とファイナンスを学ぶために大学院に通い始めた。それを伝えた時に多くの人は「なぜ必要なの？だって金融とか詳しいじゃない？」という反応がほとんどだった。
2008.3.13
「守り」のＭＢＯから「攻め」のＭＢＯの時代へ【後編】
東芝グループから独立し、更なる成長のための「攻め」のＭＢＯを果たしたコバレントマテリアル（旧：東芝セラミックス）。その香山社長にその経緯と狙いを伺った。今回はその【後編】である。
2008.2.28
「守り」のＭＢＯから「攻め」のＭＢＯの時代へ【前編】
東芝グループから独立を果たしたコバレントマテリアル（旧：東芝セラミックス）は、業績が好調な中、更なる成長を目指してわざわざ自らＭＢＯという選択肢を取った企業である。
2008.1.22
ハゲタカでも浪花節でもない、ファンドビジネス第３の道【後編】
日本のファンドビジネスの草分け的存在であるＭＫＳパートナーズの松木伸男代表取締役に、日本のファンドビジネスの変遷とその特徴についてお話を伺った。今回はその【後編】です。
2008.1.10
ハゲタカでも浪花節でもない、ファンドビジネス第３の道【前編】
日本のファンドビジネスの草分け的存在であるＭＫＳパートナーズの松木伸男代表取締役に、日本のファンドビジネスの変遷とその特徴についてお話を伺った。今回から２回にわたって掲載する。
2007.12.18
伊藤良二氏に聞く 日本企業にとっての投資ファンドの功罪【後編】
ベンチャーキャピタル・パートナー、外資系コンサルティング会社日本代表、事業会社の経営者などを歴任してきた伊藤良二慶大教授に、投資ファンドの功罪についてお聞きしました。今回はその【後編】です。
2007.12.4
伊藤良二氏に聞く 日本企業にとっての投資ファンドの功罪【前編】
ベンチャーキャピタル・パートナー、外資系コンサルティング会社日本代表、事業会社の経営者などを歴任してきた伊藤良二慶大教授に、投資ファンドの功罪についてお聞きしました。
2007.11.20
佐山展生氏に聞く投資ファンドの今日的意義 【後編】
GCAホールディングス代表取締役の佐山展生氏に、自社の戦略と投資ファンドの日本企業にとっての意味、また、投資ファンドとの付き合い方についてのインタビューを行った。今回はその後編をお届けする。
2007.11.6
佐山展生氏に聞く投資ファンドの今日的意義 【前編】
GCAホールディングス代表取締役の佐山展生氏に、自社の戦略と投資ファンドの日本企業にとっての意味、また、投資ファンドとの付き合い方についてのインタビューを行った。
2007.10.22
資本の論理の「申し子」は日本企業を変えるか
米国がネットバブル崩壊から立ち直るのと軌を一にして、投資ファンドの活動は激しさを増していった。世界的な金余り現象を背景に、その勢いはとどまることを知らないかのように見える。
