
ミハシヤ
ウクライナは有望スタートアップ輩出国!協業したい日本企業が絶対やってはいけないこととは?
2022年2月24日に始まったロシアによるウクライナ侵攻(ウクライナ戦争)。いまだに終息のめどは立っておらず、“支援疲れ”などの言葉も聞こえてくる。そんな状況でも関心が高いのが「復興マネー」だ。インフラ整備などの大規模プロジェクトに直接関わるのは難しいかもしれないが、ウクライナの“復興”に関連するビジネスチャンスに乗りたいと期待する企業は珍しくない。特に注目されているのが、復興に大きな役割を果たすとされるウクライナスタートアップである。

このところ行政がスタートアップ支援を推進する動きが目立っている。例えば岸田内閣は2022年を「スタートアップ創出元年」とし、イノベーションの鍵となるスタートアップを5年で10倍に増やすと宣言した。ただの喧伝に終わらせないようにするには何が必要なのか。スタートアップ先進国・アメリカに本社を構えるケンブリッジ・イノベーション・センター(CIC)の創設者兼CEOであるティム・ロウ氏に話を聞いた。

新型コロナウイルスのパンデミック真っただ中に開催された東京五輪。今月24日には、パラリンピックが開幕した。東京在住のポーランド人、クシュシトフ・ゴンチャシさんは、母国ポーランドのメディアのリポーターとして東京五輪を取材した。彼の目に東京五輪はどのように映ったのだろう。

ここ数年、ヨーロッパのスタートアップへの注目が高まっている。ユニコーンとして名をはせたSkype、Spotify、Wise(旧TransferWise)といった企業もヨーロッパ発。なぜ今、ヨーロッパのスタートアップが注目されているのか、その理由を探りたい。

約2年前、日本にほれこみ、それをビジネスに生かしている人たちを紹介した(以前の記事『ポーランド人が遠い異国「日本」に憧れ、ビジネスにする理由』https://diamond.jp/articles/-/195425)。今回、改めて取材してみると、コロナ禍にも負けず、彼らのビジネスは絶好調。この2年のビジネスの進捗や堅調の理由などを探ってみた。

世界中で猛威をふるう新型コロナウイルスの感染拡大はまだまだ終息しそうにない。そんな状況の中でも華々しくオープンする大規模プロジェクトもある。規模の大きなものなら計画から完成までに数年はかかる。つまり、計画時にはコロナリスクは織り込まれていない。立案時とは根底から世の中の状況が変わった現在、プロジェクトをどのように調整し、成長させていくつもりなのか、世界最大級のイノベーションコミュニティの例から探ってみたい。

「美人が多い」という言葉から連想される国はいくつかあるが、ポーランドもその1つではないだろうか。実際に街を歩いていても、同性ながらつい目が行ってしまうようなきれいな人に遭遇する確率はかなり高い。そんな「美人の国」のコスメ事情は大いに気になるところ。現地在住の筆者がリポートする。

日本では今一つなじみの薄いポーランドであるが、ポーランドでは日本の人気は非常に高い。日本に惚れこみ、それをビジネスに生かしている人たちを紹介したい。

ワールドカップ1次リーグで日本と同組ということもあり、注目度急上昇中のポーランド。そのポーランドでは日本が大人気。2017年よりワルシャワに拠点を移す筆者が、ポーランド人の“日本愛”を現地からリポートする。

ポーランド・ワルシャワのレストラン人気ランキングでトップに君臨するのは、日本人経営のうどん屋だ。世界各地で日本食がブームになっているが、すべての店が人気店になれるわけではない。成功の秘訣を探ってみた。

海外旅行をする際、避けては通れないのが日本円と外貨の両替だ。例えば、海外旅行先で5000の現地通貨を使ったとして、レートが2円違えば1万円もの差になる。旅の予算にも関わってくるので、賢く両替したいところだ。

2017年2月20日、日本の伝統文化の一つである将棋の世界に、男女を通じて外国人初となるプロの棋士が誕生した。快挙を成し遂げたのはポーランド・ワルシャワ出身のカロリーナ・スティチンスカさん25歳だ。
