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部下に仕事を指示したり、アドバイスをすると必ず「ハイ！」と元気な返事がかえってくる。それなのに、一向に仕事のスキルは上達しないし、やる気もどんどんなくなっているように見える。それは、リーダーであるあなたに「聴く」と「聞く」が足りないからかもしれません。

コロナ禍の巣ごもり生活中、テレビで通販CMがやたら目立った。特に多かったのが健康食品や医薬品だ。「初回無料！」や「30分間オペレーター増員」などをうたい、購買を誘う手法も共通している。制作現場の舞台裏に迫った。

倍率1000倍とも言われる超難関のテレビ局アナウンサーの採用試験。職種を絞って就職活動に挑戦したフリーアナウンサーの川田裕美さんは、面接官になかなか関心を持ってもらえず悩んだ末、それが、自分の情報を出しすぎているせいだと気づきました。就活時の発見は、今でも川田さんを助けてくれていると言います。

もしも、サッカー界に大谷翔平級の選手がいたら……。米大リーグ・エンゼルスの大谷翔平（27）が野球界で活躍すればするほど、こんな妄想をしてしまう。日本サッカー史においては、プロ化から約30年経ってもなお「世界を驚嘆させるようなスーパースター」は輩出されておらず、最優秀選手賞「バロンドール」の日本人受賞者も現れないままだ。

お笑いコンビ「パックンマックン」としても活動するタレントのパトリック・ハーラン（パックン）さんは、長男の影響で日本の歴史にはまっている。2人が日本の歴史好きになったきっかけが、歴史マンガ。マンガで歴史を学ぶとなぜ頭に残るのか、パックンに解説してもらった。

コロナ禍で厳しい経営が続く百貨店業界だが、「巣ごもり需要」の高まりで、正月に向けたおせち商戦が熱を帯びている。なかでも目を引くのが「高額おせち」の充実で、松屋は40万円の洋風おせちを投入。業界一のおせちの品ぞろえを誇る高島屋も高額商品のラインアップを強化。10万円以上のおせち、約30種類を用意しておせち商戦を迎える。

「NFT（Non－ Fungible Token、非代替性トークン）は世界を変える可能性の塊です。たとえばこの先、暗号資産（仮想通貨）がなくなることはあっても、NFTは決してなくならないのです」。こう話すのは、日本暗号資産ビジネス協会のNFT部会長で、『NFTの教科書　ビジネス・ブロックチェーン・法律・会計までデジタルデータが資産になる未来』（朝日新聞出版）の共同代表編著者の天羽健介さん。何十億円というデジタルアートの取引ばかりが話題になりがちなNFTだが、じつはインターネット以来の「革命」をもたらすことが予想されるテクノロジーだと言う。NFTの真価とは何か、日本のNFTビジネスを牽引するキーマンに詳しく語ってもらった。

東京五輪・パラリンピックが閉幕してからずいぶんと月日が経ったが、大会運営で使用されたクルマをめぐっては、今もアツい戦いが繰り広げられているのをご存じだろうか。「東京2020大会運営車両」としてトヨタ自動車が提供（貸与）した大量のクルマが役目を終えた後、中古車市場で人気を博しているのだ。

「日本には現在、暗号資産（仮想通貨）を明示的に規制する法制度があります。NFT（Non- Fungible Token、非代替性トークン）についてはそれがなく、だからこそ、さまざまなビジネスが花開きつつあるとも言えるでしょう。ただし、現行の法規制の中にも地雷が潜んでいます。それを踏んでしまったらせっかくの花がしぼむ可能性もあるのです」

「私立大学を中心に志願者数が減り、受験生にとっては大いにチャンスが拡大した入試でした」。今年の入試をこう振り返るのは河合塾教育研究開発本部の主席研究員、近藤治さんだ。河合塾の調査によれば、首都圏にある私立大学の志願者数は前年比で約86％。29万2665人の大幅減だった。大学別では青山学院大が同69％（1万7699人減）、早稲田大が同88％（1万2917人減）、法政大が同88％（1万2672人減）など、人気私大も軒並み影響を受けた。

「高校生クイズ」で史上初の2連覇を果たし、「東大王」や「QuizKnock」創設で日本のクイズ界を牽引する伊沢拓司氏。彼が2年半を費やした大著『クイズ思考の解体』では、クイズを愛しすぎた“時代の寵児”が、「クイズ本来の姿」を長大かつ詳細に、繊細だが優しく解き明かしています。本について、また、愛してやまないクイズについて、伊沢氏に語っていただきました。

低い賃金で働く人たちが増えている。産業界は引き上げに慎重だが、今年のノーベル経済学賞受賞者は、最低賃金が上がっても雇用は減らないと証明した。普通の暮らしには1500円必要との試算もある──。AERA 2021年11月1日号で、日本の最低賃金について取り上げた。

現代を生きる私たちの多くは、なんらかの組織に属し、組織人として生きている。そして、組織のなかで生きる以上、「人事」は無視できないだろう。それは歴史上の有名人たちも同じことだ。『人事の日本史』（朝日新書）は、歴史学の第一人者たちである遠山美都男、関幸彦、山本博文の3氏が人事の本質を歴史上の有名人や事件に求め、「抜擢」「派閥」「左遷」「昇進」「肩書」「天下り」など多数のキーワードから歴史を読み解いたユニークな日本通史。歴史ファンだけでなく、ビジネスパーソンも身につまされるエピソードが満載の一冊だ。本書の一部を紹介しよう。

9月20日、人気グループBTS（防弾少年団）が国連総会でスピーチを行った。韓流文化が世界を席巻している背景には、朝鮮戦争後の活路のひとつとなった移民や、自国での激しい競争がある。

一見、「天守や櫓がなく、土と山だけ」と思われがちな山城。しかし開発にさらされがちな平城等に比して保存状態が良く、ほぼ往時の姿をとどめている山城も多い。週刊朝日ムック『歴史道 Vol.17』では、「戦国の山城の歩き方」を特集。3人の専門家に「オススメの山城」を推薦してもらった。今回の推薦者は、城郭考古学者で山城ファンの千田嘉博さん。選定のテーマは「絶対に城攻めしたくない山城」だ。

『週刊ビッグコミックスピリッツ』（小学館）で連載され、16日にドラマが始まった「二月の勝者―絶対合格の教室―」。塾業界の裏側や、親子の葛藤をリアルに描いていて、我が子が中学受験をする親からは「涙なくして読めない」という声も。実際に子どもや親たちと接している中学受験のプロはどう読んだのだろうか？関西・関東の大手進学塾で算数を指導した後、プロ家庭教師として多くの受験生親子を見てきている中学受験専門カウンセラー・算数教育家の安浪京子さんにお話を伺った。

コロナ禍は大学生の就職活動にどう影響を与えているのか。長年にわたり新卒の就職活動を研究してきた、千葉商科大学国際教養学部准教授で評論家の常見陽平さんに聞いた。高校生、受験生の大学選びついてさまざまな角度から取材した、AERA MOOK『就職力で選ぶ大学2022』（朝日新聞出版）から抜粋して紹介する。

2021年ノーベル物理学賞に、アメリカ・プリンストン大の上席研究員、真鍋淑郎氏ら3人が選出された。コンピューターを使った地球温暖化などを予測する手法を確立したことが、授賞理由である。日本出身の研究者が自然科学系分野でノーベル賞を受賞するのは25人目となる（米国籍を含む）。真鍋氏は1931年生まれの90歳。愛媛県出身で東京大理学部、理学系大学院博士課程を修了し、アメリカに渡り今日まで研究生活を続けている。これまでのノーベル賞学者（物理学賞、化学賞、医学生理学賞）について出身校、専任教員としての所属大学について調べてみた。

コロナ禍は大学入試にもさまざまな影響を与えている。しかも2021年は「大学入試改革」がおこなわれ、受験制度そのものも大きく変化した。21年入試と、来たるべき2022年入試について、大手予備校の専門家に聞いた。高校生、受験生の大学選びついてさまざまな角度から取材した、AERAムック『就職力で選ぶ大学2022』（朝日新聞出版）から抜粋して紹介する。

国際社会が経済制裁を科す裏で、今も武器取引で外貨を稼ぎ続けている北朝鮮。その実態を赤裸々に撮影したドキュメンタリー映画「THE MOLE（ザ・モール）」が10月15日に公開される。「モール」とはモグラのことで、「潜入スパイ」を意味する隠語だ。自らの意思で10年もの間、北朝鮮の武器取引ネットワークに潜り込み、その実態を撮り続けてきた男、ウルリク・ラーセンさん（45）に話を聞くことができた。