久住英二

平年に比べて3週間前後も早く梅雨が明けた。早すぎる真夏の到来で、6月の熱中症搬送数も過去最高となった。いざ熱中症になってしまったときに押さえておきたい「ベストな冷やし方」とは。また猛暑が続く中、意外と危険な「自宅」での熱中症に陥らないために、気を付けるべきエアコンの使い方について解説する。

平年に比べて3週間前後も早く梅雨が明けた。早すぎる真夏の到来で、熱中症になる人が少なくない。一方で、新型コロナウイルス感染拡大の「第7波」も深刻で、今年もマスクが手放せない夏になりそうだ。そうした中、どのように熱中症対策を講じるべきなのか。危険な「かくれ脱水」にならないために気を付けておくべきポイントとは。

年が明け、国内の新型コロナウイルス感染者数が増加し始めている。懸念されるのは、欧米で猛威を振るっているオミクロン株が感染拡大を加速させることだ。コロナとの闘いは間もなく3年目に突入し、対策の最適解は変わり始めている。

WHO（世界保健機関）から「懸念すべき変異株」に指定され、世界中で感染拡大への警戒感が強まっているオミクロン株。前回は、ワクチンの有効性について分かっていることを述べた。一方で、感染後に使用される現在の「治療薬」は、オミクロン株に対しても十分な効果を発揮するのだろうか。また、「重症化しづらい」といわれるオミクロン株の拡大が意味することとは。

11月末に感染例が報告され、その2日後にはWHO（世界保健機関）から「懸念すべき変異株」に指定されたオミクロン株。日本を含め、各国が水際対策を強化するなど、世界中で警戒感が高まっている。オミクロン株はこれまでの変異株と何が異なるのか。“正しく恐れる”ために今分かっていること、今後注視すべきことを整理したい。

つい2年前まで、冬の感染症といえばインフルエンザだった。しかし今、人々は季節を忘れて新型コロナウイルスと闘い続けている。そして今年の冬は、新型コロナとインフルの「同時流行」になるかもしれない、というのが世界の専門家の見立てだ。なぜそう考えられるのか、両方から身を守るための最善策は何だろうか。

供給量に不安が残るものの、自治体や職場などで64歳以下のコロナワクチン接種が進んでいる。ワクチン接種を予定している、あるいは検討している人も多いだろう。そこで気になるのは「副反応」である。今回はファイザー、モデルナそれぞれの副反応の特徴や、現状の日本における接種状況の課題、知っておくべき世界の状況について解説する。

日本国内でも医療従事者向けに新型コロナウイルスのワクチン接種が始まった。ただし、早くもワクチンの供給不足が懸念されている。そんな中、本来、2回接種ワクチンを1回しか接種できなくても「なるべく早めに大勢の人に接種すべきだ」という指摘もあり、議論されている。折しも、米国では1回の接種の済むワクチンも承認された。変異ウイルスへの対応も懸念される中、改めてワクチン問題に詳しい久住英二医師（ナビタスクリニック理事長・内科医）に要点を解説してもらった。

米ファイザーの新型コロナウイルスのワクチンが15日に承認される予定であり、いよいよ日本国内でもワクチン接種が始まる。そこで、新型コロナウイルスのワクチンに関するごくごく基礎的な疑問や問題について、改めてワクチン問題に詳しい久住英二医師（ナビタスクリニック理事長・内科医）に要点を解説してもらった。

新型コロナウイルスが相変わらず世界的に猛威をふるっている。そんな中、期待が大きいのがワクチンだ。いよいよ一部の国では接種が始まったが、ワクチンが実用化し、普及すれば、新型コロナは本当に終息するのだろうか。現時点での懸念や課題などを解説する。

新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大は、まだまだ終息が見えない。そんな中、このタイミングで、世界保健機関（WHO）がポスト・コロナの感染症として「はしか」（麻疹）の世界的な大流行について警鐘を鳴らしている。その理由や背景などについて解説する。

米ファイザーやモデルナ社が開発中の新型コロナウイルス感染症のワクチンが世界中で注目を浴びている。その理由は明白で、その有効率が90％超と驚くほど高いからだ。これらワクチンは本当にすごいのか。今後の課題は何か。また、こうした海外勢に比べ、日本のワクチンメーカーはなぜ、大きく見劣りしてしまうのか、その構造的な問題を踏まえて解説する。

新型コロナウイルス感染症のワクチン開発競争が激しさを増している。近い将来、開発に成功してワクチン接種が始まるだろう。しかし、過去にない異例な早さでのワクチン開発は、未知の健康被害のリスクも高めている。現在の日本の「健康被害救済制度」には問題点があり、「新型コロナワクチン訴訟の多発」を招きかねない。被害者への確実な補償と国民への安定的なワクチン供給を将来にわたって担保するためにも、今こそ見直す必要がある。

近いうちに新型コロナウイルス感染症のワクチンが開発され、接種が実現しそうだ。人類にとって「待望のワクチン」ともいえるが、相変わらずエビデンス（科学的根拠）にも屈せずに、インパクトのある映像やエピソードを示しながら、ＳＮＳなどで「反ワクチン活動」を展開する人々がいる。その見過ごせない問題点を指摘する。

10月1日はインフルエンザの予防接種の解禁日。今シーズンの予防接種について、厚生労働省は定期接種対象の65歳以上の高齢者を優先し、それ以外の希望者には接種を待ってもらう方針を発表している。つまり、「子どもは後回し」という格好だが、この方針は高齢者への感染リスクを考えた場合、臨床医として非常に不安と疑問を感じる。その理由と問題点を指摘したい。

性行為後に服用して妊娠を防ぐ緊急避妊薬を一般用医薬品（スイッチＯＴＣ）として認めるべきか否かという問題について、日本医師会は一貫して反対の立場を取っているが、筆者はＯＴＣ化すべきものだと思っている。