ヘルスデーニュース

平均よりも背が高い人は、そのことに関連している遺伝因子がさまざまな疾患のリスクに影響を与える可能性があるという、新たな研究結果が発表された。米コロラド大学アンシュッツ医学キャンパスのSridharan Raghavan氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS Genetics」に6月2日掲載された。

長生きを望まない人は実際に短命になってしまう可能性を示すデータが報告された。日本人約4万人を四半世紀にわたり追跡した結果であり、東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野の辻一郎氏らによる論文が「Journal of Epidemiology」に5月5日掲載された。

実際の年齢に関係なく、肝臓の年齢は常に3歳未満であることが、新たな研究で明らかにされた。これは、肝臓では絶えず新しい細胞への入れ替わりが起きているためだという。ドレスデン工科大学再生医療センター（ドイツ）のOlaf Bergmann氏らが実施したこの研究の結果は、「Cell Systems」に5月31日発表された。

新型コロナウイルスのさまざまな変異株から身を守るために重要なのは、接種する新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの組み合わせ方よりも接種回数であることが、新たな研究で明らかにされた。香港中文大学李嘉誠健康科学研究所のWing Ying Au氏とPeter Pak-Hang Cheung氏らが実施したこのシステマティックレビューとネットワークメタアナリシスの結果は、「The BMJ」に5月31日掲載された。

レストランのメニューに二酸化炭素（CO2）排出量の表示を加えると、来客の注文が環境負荷の少ないメニューに変化することが明らかになった。ユリウス・マクシミリアン大学ヴュルツブルク（ドイツ）のBenedikt Seger氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS Climate」に5月11日掲載された。同氏は、「レストランのオーナーが既にあるメニューを変更することなく、ソフト戦略によって地球温暖化抑止に貢献することが可能か否かを検討したかった」と研究目的を語っている。

歯が痛いなどの症状の有無にかかわらず定期的に歯科を受診している人は、動脈硬化があまり進行していないというデータが報告された。東北大学大学院歯学研究科加齢歯科学分野の小宮山貴将氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Periodontal Research」に4月6日掲載された。

一般的に子どもへの悪影響が懸念されがちなビデオゲームだが、その懸念とは裏腹に、ビデオゲームは脳の働きを高める可能性のあることが新たな研究で示唆された。ビデオゲームに平均より長い時間を費やしていた小児では、2年後に知力が大幅に増加していたことが確認されたという。カロリンスカ研究所（スウェーデン）認知神経科学分野教授のTorkel Klingberg氏らが実施したこの研究結果は、「Scientific Reports」に5月11日掲載された。

空港で入国者の手荷物から違法薬物や危険物を嗅ぎ分ける探知犬が、訓練すると新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染者を特定できるようになることが報告された。ヘルシンキ大学（フィンランド）のAnu Kantele氏らの研究によるもので、詳細は「BMJ Global Health」に5月16日掲載された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の急性期以降に長期間続くさまざまな症状、いわゆる「long COVID」に慢性炎症が関与しており、炎症を抑制する治療介入が予後を改善する可能性が報告された。米フロリダ大学のArch Mainous氏らの研究によるもので、詳細は「Frontiers in Medicine」に5月12日掲載された。

子どものころの被虐体験と、成人後の高コレステロール血症や2型糖尿病の発症リスクとの関連を示した論文が4月27日、「Journal of the American Heart Association（JAHA）」に掲載された。筆頭著者である米エモリー大学のLiliana Aguayo氏は、「われわれの研究結果は子ども時代の被虐体験が、成人後の疾患リスクに影響を及ぼす可能性を示しており、その影響は性別や人種により異なるようだ」と述べている。

男児では、1歳時点でテレビやDVDなどのデジタル画面を見るスクリーンタイムが長いほど、3歳時点で自閉症スペクトラム症（ASD）と診断される確率が高いという研究結果を、山梨大学大学院社会医学講座の久島萌氏らの研究グループが、「JAMA Pediatrics」に1月31日報告した。一方で、女児ではこれらの関連は認められなかったという。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックを受け従来の勤務体系が一変し、今やオンライン上でビデオ通話を行うZoomなどのツールを用いて会議（以下、オンライン会議）が行われることも珍しくなくなった。そんな中、オンライン会議は従業員の創造的なアイディアの生成を妨げる可能性のあることが、米コロンビアビジネススクールのMelanie Brucks氏と米スタンフォード大学のJonathan Levav氏が実施した研究で明らかになった。研究の詳細は、「Nature」に4月27日掲載された。

減量のための食事スタイルの一つとして、時間制限食の人気が高まっている。しかし、昔ながらのカロリー制限を行った上に摂食する時間帯を制限しても、上乗せ効果は得られないことを示す研究論文が、「The New England Journal of Medicine」に4月21日掲載された。南方医科大学（中国）のDeying Liu氏らが報告した。

父親が育児休業を取得することは、父子のボンディング（親の子どもに対する情緒的な絆）の強化につながらず、かえってマイナスの影響が生じてしまう可能性のあることを示唆する結果が報告された。東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科国際健康推進医学分野の藤原武男氏らの研究結果であり、詳細は「International Journal of Environmental Research and Public Health」に4月2日掲載された。

スマートフォンの登場により、今や何百万人もの人々が日々、自撮り写真をソーシャルメディアに投稿して「いいね」を求めている。そんな中、自撮り写真は顔の特徴をゆがめ、見栄えを悪くしていることが、「Plastic and Reconstructive Surgery」4月号に掲載の研究で明らかにされた。本研究を実施した米テキサス大学サウスウェスタンメディカルセンターのBardia Amirlak氏らは、そのような正確さに欠ける自撮り写真が、人々の美容外科に対する要求を高めている可能性があると示唆している。

国内の自殺者数は、新型コロナウイルス感染症の影響という不確定要素はあるものの近年、減少傾向にある。このような傾向に、希死念慮を抱く自殺リスク者の精神科受療率の向上が寄与している可能性を示すデータが報告された。日本医科大学精神医学教室の舘野周氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Psychiatry」に3月29日掲載された。

子育て世代に当たる日本人成人のがん検診受診行動に関連する因子が明らかになった。新潟医療福祉大学健康科学部健康スポーツ学科の杉崎弘周氏らの研究によるもので、教育歴や経済状況、がんの家族歴などが、がん検診受診率に有意に関連しているという。研究の詳細は「Healthcare」に3月10日掲載された。

新型コロナウイルスを実験的に感染させる、ヒトを対象にした初めての試験結果がこのほど明らかになった。同試験では、健康な成人ボランティアの鼻腔内に新型コロナウイルスを投与し、感染後の状態をモニタリングした。その結果、咳やくしゃみのわずか10ミクロンの飛沫からでも周囲に感染が広がる可能性のあることなど、さまざまなことが判明したという。この研究の詳細は、英インペリアル・カレッジ・ロンドン（ICL）の感染症医で免疫学者のChristopher Chiu氏らにより、「Nature Medicine」に3月31日発表された。

小中学生では、使用する電子メディアによってメンタルヘルスに及ぼす影響は異なり、特に長時間のSNS利用が最もリスクを高める可能性が報告された。日本体育大学の城所哲宏氏、野井真吾氏らの研究グループが東京都世田谷区の小中学生を対象とした調査データを解析した結果であり、詳細は「Frontiers in Pediatrics」に1月24日掲載された。

不眠症に対する認知行動療法（CBT-I）は、不眠症を有する高齢者の大うつ病性障害（以下、うつ病）の発症や再発の予防に有効であるとする研究結果が、「JAMA Psychiatry」に11月24日掲載された。