ヘルスデーニュース

社会的に大きなインパクトを与える有名人が、ソーシャルメディア上で企業広告とは無関係に、非健康的な食品に関する情報を拡散しているとする論文が、「JAMA Network Open」に1月12日掲載された。筆頭著者の米シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスのBradley Turnwald氏は、「有名人のインスタグラムに投稿された写真の95％は、食品メーカーの後援などのない、彼らの日常生活の自然な描写だった」と述べている。

電子タバコを利用している人が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に感染すると、自覚症状が重くなりやすいことを示唆するデータが報告された。米メイヨー・クリニックのDavid McFadden氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Primary Care & Community Health」に1月5日掲載された。

心疾患や糖尿病などの基礎疾患を有する若年者は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により入院するリスクが高く、重症化しやすいことを示した研究結果が、「Journal of Hospital Medicine」に9月15日掲載された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの最盛期に生まれた赤ちゃんは、運動能力の発達と社会的発達の双方が、わずかではあるが有意に遅れている可能性のあることを、米コロンビア大学のDani Dumitriu氏らが報告した。米国がロックダウンを開始した2020年の春に妊娠第1期を迎えていた母親から生まれた子どもでは、特に発達が遅れるリスクの高いことが明らかになったという。この研究の詳細は、「JAMA Pediatrics」に1月4日掲載された。

5～11歳の小児へのファイザー-BioNTech社製、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの安全性を、リアルワールドデータで検討した結果が、米疾病対策センター（CDC）発行「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」12月31日号に掲載された。約870万回の接種後の副反応報告に基づき、安全上の大きな懸念はないと結論付けている。CDCのCOVID-19専門チームに所属するAnne Hause氏らが報告した。

新型コロナウイルスの新たな変異株であるオミクロン株は、これまでに流行したウイルスと比べて、感染しても重症化リスクが低いとされている。その説得力のある説明となり得る、動物を用いた研究の結果がこのほど報告された。オミクロン株は感染しても肺まで到達しにくく、鼻や喉、気管にとどまる場合が多いことが示されたという。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワクチンを接種済みの人が新型コロナウイルスに感染した場合には（ブレイクスルー感染）、デルタ株に対する強力な免疫応答が生み出されることが、新たな研究で明らかにされた。研究グループは、この強力な免疫力は、他の変異株に対しても有効な可能性があると見ている。米オレゴン健康科学大学（OHSU）准教授のMarcel Curlin氏らによるこの研究結果は、「JAMA」に12月16日掲載された。

これまでの新型コロナウイルス変異株と比べると、オミクロン株は現時点では感染した場合の重症化リスクが低いと見られている。しかし、この変異株に対する米ファイザー社製のワクチンの発症予防効果は従来の株よりも低いとする研究結果を、南アフリカ最大の健康保険会社であるディスカバリー・ヘルスの研究グループが12月14日プレス発表した。

インターネット検索サイトの検索語句の分析から、自殺者数の変動を予測できるとする研究結果が報告された。京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻の平和也氏らの研究によるもので、詳細は「JMIR Public Health and Surveillance」12月号に掲載された。同氏は、「迅速な予測が可能であることから、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックで自殺者数の増加リスクのある、現在のような局面での有用性が高い」と述べている。

電子タバコによる健康への悪影響に関する研究が増えているが、新たに骨折リスクとの関連が報告された。電子タバコの利用により、大腿骨頸部骨折や脊椎圧迫骨折、手首の骨折のリスクが46％増加するという。詳細は、「American Journal of Medicine Open」に11月22日掲載された。論文の筆頭著者である米ピッツバーグ大学医療センターのDayawa Agoons氏は、「立位からの転倒による骨折だけでなく、衝撃の少ない座位での骨折も増加していた。電子タバコが一部の人が考えているほど無害ではないことを示す、新たなエビデンスがまた一つ加わった」と述べている。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック下で、正規雇用労働者でも希死念慮が高まっていたという実態が明らかになった。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らが行った縦断的Web調査の結果であり、「British Journal of Psychiatry Open」に10月29日、論文が掲載された。特に女性、若年者、高学歴の人などの間で、希死念慮の高まりが見られたという。

米国コネチカット州出身のMichael Capalboさんは今年52歳になる。昨年4月、勤務先の薬局内の通路に立っていた時、肩から胸にかけて激しい灼熱感を感じ、上司にテキストメッセージで状況を伝えた。すると彼の上司は直ちに911（日本の119）番に連絡し、続いてCapalboさんにアスピリンを服用するよう指示した。椅子に座って救急車の到着を待つ間、Capalboさんは体が締め付けられるような感覚を覚えた。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック下で、正規雇用労働者でも希死念慮が高まっていたという実態が明らかになった。東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野の佐々木那津氏、川上憲人氏らが行った縦断的Web調査の結果であり、「British Journal of Psychiatry Open」に10月29日、論文が掲載された。特に女性、若年者、高学歴の人などの間で、希死念慮の高まりが見られたという。

米食品医薬品局（FDA）は11月23日、移植後のサイトメガロウイルス（CMV）感染またはCMV感染症に対して既存の抗ウイルス薬が奏効しなかった成人患者と小児患者に対する治療薬として、Livtencity（一般名maribavir）を承認したことを発表した。

祖母と孫の間には強い絆が築かれることがあるが、脳の画像検査でもそのつながりが認められたとする研究結果が報告された。孫とのつながりに着目して高齢女性の脳を調べたこのユニークな研究の詳細は、米エモリー大学人類学教授のJames Rilling氏らによって、「Proceedings of the Royal Society B」に11月17日発表された。

「1日1万歩」という目標は、健康にとって価値のあるものだ。しかし、実はこの「1万」という数字は、もともと医師や専門家が提唱したものではなく、1960年代半ばに日本で発売された「万歩計」という商品名に由来している。漢字の「万」は、人が歩く姿に似ていると言えなくもない。「1万というのは、切りの良い数字だし、マーケティングメッセージとしても効果的だ。しかし、科学的な裏付けはあまりない」と、米マサチューセッツ州立大学アマースト校助教授のAmanda Paluch氏は言う。

糖尿病のコントロールには困難を伴うことがある。しかし、コントロールを続けることが、自分の視力を維持する鍵だ。糖尿病患者の半数以上に糖尿病性網膜症が認められる。糖尿病性網膜症は糖尿病の合併症の一つであり、網膜の血管が障害されて、視力低下や失明につながることがある。

コーヒーを飲むことで気分がしゃきっとする人は多いだろう。しかし、健康への影響に関して言えば、コーヒーは体に良い面と悪い面の両方を併せ持つようだ。米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のGregory Marcus氏らが実施した臨床試験から、コーヒーの摂取は活動性を高める一方で、睡眠時間に悪影響を及ぼし、また特定の不整脈を引き起こす可能性のあることが明らかになった。この研究結果は、米国心臓協会年次集会（AHA 2021、11月13～15日、オンライン開催）で発表された。

米国では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックへの対策が緩和されたことで、今年のインフルエンザシーズンは厳しいものになるとの警戒感が高まっている。しかし最近、米国心臓協会（AHA）が行った調査によると、米国成人の6割が、インフルエンザワクチンの予防接種を受けないことや、受けるとしてもタイミングを遅らせることを考慮しているという実態が明らかになった。

米国では、5～11歳の小児に対する新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチン接種が承認された。これを受け、接種対象年齢の子どもを持つ親たちは、ワクチンの安全性や接種の必要性に関して疑問を抱いている。米コロラド小児病院の小児感染症専門医Donna Curtis氏が、そうした疑問に対する回答を示した。