ヘルスデーニュース

日本人高齢者では、タンパク質の摂取量と腎機能（eGFR）の低下速度との間に有意な関連はないとする研究結果が発表された。さらに、慢性腎臓病（CKD）の高齢者では、タンパク質摂取量が多いことが腎保護的に働く可能性もあるという。大阪大学大学院医学系研究科総合ヘルスプロモーション科学講座/森ノ宮医療大学の関口敏彰氏らの研究によるもので、「Geriatrics & Gerontology International」に2月10日、論文が掲載された。

インフルエンザや新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンの効果を高めたいのなら、接種後に90分ほど運動をすると良いかもしれない。そうすることによって、運動しない場合よりも有意に多くの抗体が産生されるという。ただ、それが感染リスクの低下に結びつくかどうかはまだ確認されていないとのことだ。米アイオワ州立大学のMarian Kohut氏らの研究であり、詳細は「Brain, Behavior, and Immunity」5月号に掲載された。

睡眠時間や睡眠の質の改善には、有酸素運動よりも筋力トレーニングの方が効果的である可能性を示唆するデータが報告された。米アイオワ州立大学のAngelique Brellenthin氏らの研究によるもので、米国心臓協会（AHA）主催の疫学や疾患予防に関する学術集会（AHA EPI2022、3月1～4日、シカゴ）で発表された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するファイザー社製ワクチン「BNT162b2」の5～11歳の子どもでの有効性は、12～17歳の子どもに比べて低いことを示すデータが報告された。研究の詳細は、プレプリントサーバーの「medRxiv」に2月28日、査読前論文として公開された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック下での自殺の理由を、詳細に検討した結果が報告された。男性では主に仕事のストレスや孤独感、女性では家庭・健康・勤務問題が動機と考えられる自殺が増えているという。宮崎大学医学部臨床神経科学講座精神医学分野の香田将英氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に1月31日掲載された。

移植ドナーとレシピエントの血液型を一致させる必要のない、「ユニバーサル」臓器を作り出すことができるかもしれない。そんな研究結果が、「Science Translational Medicine」に2月16日報告された。研究論文の上席著者である、ユニバーシティ・ヘルス・ネットワーク（UHN）Ajmera移植センター（カナダ）のMarcelo Cypel氏は、「ユニバーサル臓器があるということは、血液型のマッチングを考慮することなく、医療上の緊急性が高い患者を優先して良いことを意味する。それにより、救える命を増やせるとともに、無駄にする臓器の数を減らすこともできる」と話す。

長引く新型コロナウイルス感染症（COVID-19）との闘いに終止符を打つための切り札として、一部の専門家の間で吸入型ワクチンの開発に期待が寄せられている。吸入型ワクチンは、より少ない用量で、より効果的に人々を新型コロナウイルスから守ることができるため、世界のより多くの人々にワクチンを行き渡らせることができる可能性を秘めているのだという。そんな吸入型ワクチンの開発に関する報告を、マクマスター大学（カナダ）Michael G. DeGroote感染症研究所のMatthew Miller氏らが、「Cell」に2月8日発表した。

米食品医薬品局（FDA）は2月11日、オミクロン株に有効な新しいモノクローナル抗体治療薬のベブテロビマブに緊急使用許可（EUA）を与えたことを発表した。同薬は米イーライリリー社が製造している。オミクロン株の変異により、これまで使用されていた一部のモノクローナル抗体治療の効果が見込めなくなり、医師に残された選択肢がほとんどない状況下での今回の決定は、COVID-19の重症化リスクが高い患者にとって朗報といえる。

中国の研究グループが、マイクロエレクトロニクス（微細電子工学）を用いた新たな新型コロナウイルス検査法を開発したことを報告した。この検査法により鼻咽頭から採取した遺伝物質の解析を行ったところ、4分以内に結果が判明し、正確性はRT-PCR検査（以下、PCR検査）と同程度であったという。復旦大学（中国）のLiqian Wang氏らによるこの研究結果は、「Nature Biomedical Engineering」に2月7日掲載された。

2020年3月、米国内で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック第一波が発生した時、ニューヨーク州の介護施設に勤務していた栄養士のCaitlin BarberさんもCOVID-19に罹患した。体の痛み、鼻水、嗅覚・味覚障害などが現れたが、それほど心配はしていなかった。当時27歳であり、常日頃ランニングを続けるなど、健康的な生活習慣を維持していたこともあって、重症化はしないと考えていた。そして実際に、2週間の隔離生活の間に体調は回復し職場に復帰した。

新型コロナウイルスの家庭内感染を予防するには、感染者を一室に隔離するだけでは不十分である可能性が、新たな研究で示された。空気中に浮遊するウイルス粒子が、感染者を隔離している部屋の内外のいずれでも認められたという。米ラトガーズ大学公衆衛生学分野教授のHoward Kipen氏らによるこの研究結果は、「Annals of the American Thoracic Society」2月号に掲載された。

膝関節炎の理学療法（PT）は、糖質コルチコイド（副腎皮質ステロイド）の注射（以下、ステロイド注射）よりも患者の自己負担額が大きく、痛みの緩和にも手間暇がかかりがちだ。しかし、長期的に見ると、PTの費用対効果はステロイド注射と同等以上であるだけでなく、ステロイド注射よりも長期的な改善効果をもたらす可能性のあることが新たな研究で示唆された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック前からの3年間にわたり、大学新1年生のメンタルヘルス状態を継続調査した結果が報告された。2020年度の新1年生は学業ストレスが高かったことや、2021年度の新1年生には希死念慮が強い学生が多かったことなどが明らかになった。岐阜大学保健管理センターの堀田亮氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS ONE」に12月12日掲載された。

基礎疾患のある成人は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）罹患時の重症化リスクが高いことは、パンデミック初期から明らかになっている。それと同じことが子どもにも当てはまることを示唆するデータが、10カ国で行われた国際共同研究（PERN-COVID-19）の結果として報告された。米ルリー小児病院のTodd Florin氏らの研究によるもので、詳細は「JAMA Network Open」に1月11日掲載された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が治癒した後の後遺症の一つとして“脳の霧”（Brain Fog）が注目されているが、その発症機序の解明の手掛かりとなり得る研究結果が、「Annals of Clinical and Translational Neurology」に1月19日掲載された。論文の上席著者である、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）のJoanna Hellmuth氏によると、脳の霧の症状が現れている人の脳脊髄液中には、その症状のない人からは検出されない抗体が確認されたという。

社会的に大きなインパクトを与える有名人が、ソーシャルメディア上で企業広告とは無関係に、非健康的な食品に関する情報を拡散しているとする論文が、「JAMA Network Open」に1月12日掲載された。筆頭著者の米シカゴ大学ブース・スクール・オブ・ビジネスのBradley Turnwald氏は、「有名人のインスタグラムに投稿された写真の95％は、食品メーカーの後援などのない、彼らの日常生活の自然な描写だった」と述べている。

電子タバコを利用している人が新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に感染すると、自覚症状が重くなりやすいことを示唆するデータが報告された。米メイヨー・クリニックのDavid McFadden氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Primary Care & Community Health」に1月5日掲載された。

心疾患や糖尿病などの基礎疾患を有する若年者は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）により入院するリスクが高く、重症化しやすいことを示した研究結果が、「Journal of Hospital Medicine」に9月15日掲載された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミックの最盛期に生まれた赤ちゃんは、運動能力の発達と社会的発達の双方が、わずかではあるが有意に遅れている可能性のあることを、米コロンビア大学のDani Dumitriu氏らが報告した。米国がロックダウンを開始した2020年の春に妊娠第1期を迎えていた母親から生まれた子どもでは、特に発達が遅れるリスクの高いことが明らかになったという。この研究の詳細は、「JAMA Pediatrics」に1月4日掲載された。

5～11歳の小児へのファイザー-BioNTech社製、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの安全性を、リアルワールドデータで検討した結果が、米疾病対策センター（CDC）発行「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」12月31日号に掲載された。約870万回の接種後の副反応報告に基づき、安全上の大きな懸念はないと結論付けている。CDCのCOVID-19専門チームに所属するAnne Hause氏らが報告した。