ヘルスデーニュース

北海道の漁業従事者を対象に行った調査研究から、ホタテガイ（ホタテ）の養殖で使う網などを素手で取り扱うことが、納豆アレルギーのリスクを高める可能性が浮かび上がった。北海道大学大学院医学院社会医学講座公衆衛生学教室の黒鳥偉作氏らの研究によるもので、詳細は「Allergology International」に7月8日掲載された。ただし黒鳥氏は、「一般の人がホタテを食べたり触ったりすることは納豆アレルギーと関係がなく、漁業従事者もリスクにはならない。また養殖に携わる人でも、網の修繕などの作業時に手袋をするといった対策により予防可能」として、誤解しないよう呼びかけている。

喫煙者は、朝起きたときにニコチンの重度の離脱症状に苦しめられると、タバコと一緒にコーヒーを飲みたがることがある。その理由を科学的に証明する研究結果が報告された。同研究では、焙煎したコーヒー豆に含まれる2種類の化合物が、脳内の特定のニコチン受容体に直接影響を及ぼして、ニコチンに対する渇望を緩和する可能性のあることが示された。米フロリダ大学医学部薬理学分野教授のRoger Papke氏らによるこの研究結果は、「Neuropharmacology」9月15日号に発表された。

犬は聴力の衰えに伴い知能も低下することが、新たな研究で明らかにされた。老犬の聴力低下と認知症との関連を示した今回の研究結果は、感覚喪失がイヌ科動物の認知機能に及ぼす影響を知る上で役立ち、治療の向上にもつながる可能性がある。米ノースカロライナ州立大学獣医学教授のNatasha Olby氏らが実施したこの研究の詳細は、「Journal of Veterinary Internal Medicine」に8月6日掲載された。

胎児に流産リスクを高める遺伝的問題があるかどうかを検査当日のうちに知ることができる、新たな検査法が開発された。Short-read Transpore Rapid Karyotyping（STORK）検査と呼ばれるこの検査では、羊水穿刺や絨毛膜絨毛サンプリングなどの出生前検査で採取されたサンプルや、流産子宮内容物や体外受精（IVF）により作られた着床前の胚生検の組織を用いて、染色体数の異常な増減（異数性）を確認できるという。米コロンビア大学アーヴィング医療センターのBrynn Levy氏やZev Williams氏らが実施したこの研究は、「The New England Journal of Medicine」8月18日号に掲載された。

超加工食品の食べ過ぎが認知症のリスクを高める可能性を示唆するデータが報告された。天津医科大学（中国）のHuiping Li氏らの研究によるもので、詳細は「Neurology」に7月27日掲載された。

コーヒー摂取習慣のある高血圧患者は、血管の内皮と平滑筋の機能が良好であることを示すデータが報告された。広島大学病院未来医療センターの東幸仁氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に6月29日掲載された。

家庭内に小さな子どもがいる場合、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に罹患した際に重症化しにくい可能性を示唆するデータが報告された。米カイザーパーマネンテ北カリフォルニア病院のMatthew Solomon氏らの研究によるもので、詳細は「Proceedings of the National Academy of Sciences（PNAS）」に7月27日掲載された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）入院患者を対象とする前向き研究の結果、退院後も心機能の低下や凝固系の活性化、メンタルヘルス状態の悪化などを含め、多くの機能異常や症状が持続していることが明らかになった。英グラスゴー大学のAndrew J. Morrow氏らの研究によるもので、詳細は「Nature Medicine」に5月23日掲載された。

日本人男性では、米の摂取量が多い方が心血管疾患による死亡リスクが低いという、有意な関連のあることが報告された。岐阜大学大学院医学系研究科疫学・予防医学の和田恵子氏らの研究によるもので、詳細は「Nutrients」に5月30日掲載された。なお、女性ではこの関連は認められないとのことだ。

「説明可能な人工知能（AI）」を用いた分析の結果、日本人高齢者では、body mass index （BMI）が標準体重の範囲内でやや高めの場合に、最も死亡リスクが低い可能性があるとする研究結果が報告された。日本女子大学家政学部食物学科臨床医学・代謝内科学研究室（研究時点の所属は神奈川県立保健福祉大学）の中島啓氏らの研究によるもので、詳細は「Geriatrics」に6月16日掲載された。

世界保健機関（WHO）は5月5日、COVID-19パンデミックに伴う死亡者数を公表した。COVID-19罹患による死亡のみでなく、医療へのアクセスが制限されたことによる他疾患での死亡などのパンデミック関連死を含めた推計値であり、世界各国の公的機関が発表している死亡者数を大きく上回る数値が示された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）では、患者を見るだけで、その人が後遺症を発症しそうかどうかを予測できることがあるようだ。米南カリフォルニア大学老年学分野のEileen Crimmins氏らが実施した研究で、肥満の人では、後遺症の発症リスクが5倍以上上昇することが明らかになった。また、罹患中に脱毛や頭痛、喉の痛みを経験した場合にも、同リスクは上昇していたという。この研究結果の詳細は、「Scientific Reports」に7月8日掲載された。

実験段階のがん治療薬sabizabulinが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の中等症～重症患者の死亡リスクを約55％低減する可能性のあることが、新たな研究で示された。研究グループは、「この効果は、これまでに承認された薬剤を上回るものだ」と話している。Sabizabulinの開発企業であるVeru社は、米食品医薬品局（FDA）に同薬の緊急使用許可（EUA）を申請しており、承認されれば入院患者の治療選択肢の増加につながる。Veru社のK. Gary Barnette氏らが実施したこの研究結果の詳細は、「NEJM Evidence」に7月6日掲載された。

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチン（以下、新型コロナワクチン）の接種により得られる重症化予防効果は、肥満や過体重の人でも適正体重の人と同等であるとする研究結果が発表された。英オックスフォード大学のCarmen Piernas-Sanchez氏らが実施したこの研究結果は、「The Lancet Diabetes and Endocrinology」に6月30日掲載された。

出会ってすぐに意気投合するペアでは、ランダムに選んだ知らない者同士のペアと比べて体臭が類似している可能性の高いことが、新たな研究で明らかになった。この研究では、人の嗅覚を模倣して特定の香りを知覚する電子鼻により体臭を分析することで、初対面でも気の合う人たちを予測できることも示されたという。ワイツマン科学研究所（イスラエル）のInbal Ravreby氏らが実施したこの研究の詳細は、「Science Advances」に6月24日掲載された。

米食品医薬品局（FDA）は6月30日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）ワクチンの製造メーカーに対し、オミクロン株のBA.4およびBA.5系統を標的に加えた新たなブースター接種用のワクチンの製造を求める声明を発表した。感染力の強いBA.4とBA.5は現在、米国の新規感染例の半数以上を占めている。

スマートウォッチにより、新型コロナウイルスに感染したかどうかが分かる日が来るかもしれない。皮膚温や心拍数、呼吸数の変化をモニタリングできるウェアラブルアクティビティトラッカー（活動量計）に人工知能（AI）を組み合わせることで、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の発症前に感染を特定できる可能性が、新たな研究で示唆された。Dr Risch Medical Laboratory（リヒテンシュタイン）のLorenz Risch氏らが実施したこの研究の詳細は、「BMJ Open」に6月21日掲載された。

熱波の日はメンタルヘルス関連の救急受診件数が多くなるという研究結果が、「JAMA Psychiatry」4月号に掲載された。

ダンス・ボーカルユニットのTRFと東京大学先端科学技術研究センターの研究グループが共同開発した高齢者向けのダンスが、認知機能や実行機能の改善に有効であることを示す、無作為化比較試験の結果が報告された。同研究センター身体情報学分野の宮﨑敦子氏（研究時点の所属は理化学研究所）らによる論文が、「International Journal of Environmental Research and Public Health」に5月19日掲載された。

介護保険の住宅改修費給付制度の利用状況を調査した結果が報告された。医療経済研究・社会保険福祉協会医療経済研究機構の土屋瑠見子氏らの研究によるもの。認知機能障害や視覚障害による要支援者は、他の理由による要支援者よりも、住宅改修を行う割合が有意に低いことなどが明らかになった。詳細は、「BMC Geriatrics」に5月20日掲載された。