ヘルスデーニュース
コロナワクチン接種は1回目と2回目で種類を変えると効果的、北欧の研究結果
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対するワクチン接種では、2回ともウイルスベクターワクチンである英アストラゼネカ社製のワクチンを接種するよりも、1回目にアストラゼネカ社製、2回目にはmRNAワクチンである米ファイザー社製、または米モデルナ社製のワクチンを接種する方が効果的であるとする研究結果が報告された。ウメオ大学(スウェーデン)のPeter Nordstrom氏らによるこの研究結果は、「The Lancet Regional Health - Europe」に10月17日掲載された。

食べ物の好き嫌いが「社会不安障害」と関連する?驚きの調査結果
食べ物の好き嫌いが激しい子どもを持った親は、「成長とともに改善するだろう」と期待するかもしれない。しかし、そうとは限らないようだ。一部の若者は成人期の初めまで好き嫌いの多い食事を続け、人によっては10品目未満の食品しか食べず、野菜や食物繊維を取らずに身体的健康に影響が現れてしまうことがある。さらにそのような場合、メンタルヘルス関連の悩みを抱えるリスクも高い可能性のあることを示唆する研究結果が報告された。

インフルエンザとコロナの相違点・類似点は?大人と子どもで違う!
インフルエンザと新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、病名も異なれば原因ウイルスも異なる。しかし両者は、自分自身を守るための手段を含め、多くの共通点がある。米メイヨークリニックのPriya Sampathkumar氏は、「両者のウイルスはともにさまざまなタイプがあり、いずれも感染症を起こし得る」と解説する。

ダイエットで人工甘味料が「逆効果」になる人の特徴とは?
やせるために砂糖ではなく人工甘味料を利用している人も少なくないだろう。しかし、人によっては人工甘味料がやせるのに役立たないばかりか、食欲を高めてしまう可能性もあることが分かった。米南カリフォルニア大学(USC)ケック医学校のKathleen Page氏らの研究結果であり、詳細は「JAMA Network Open」に9月28日掲載された。

日12時間未満の「時間制限食」で、糖尿病や心臓病のリスクが低下する
「健康的な食生活」と聞くと、食べる量が適切で栄養バランスの良い食事をイメージする人が多いのではないだろうか。しかし、「何をどのくらい食べるか」だけでなく、食べない時間帯を設けることも重要であると指摘する論文が発表された。米ソーク研究所のSatchidananda Panda氏らの研究結果であり、1日24時間の中で食事を取る時間枠を限定した食生活を維持することで、糖尿病や心臓病などの慢性疾患の予防と治療に役立つ可能性があるという。詳細は、「Endocrine Reviews」に9月22日掲載された。

動物の「ラマ」の抗体がコロナ治療に有効!?最終的には点鼻スプレー化も!?
ラマ由来の小さな抗体「ナノボディ」が、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)治療の選択肢に加わる日が来る可能性を示した研究結果が、「Nature Communication」に9月22日に発表された。研究グループは、新型コロナウイルスに強力に結合して中和するこの抗体は、最終的にはラボで作製して点鼻スプレーで投与できるようになると見ている。

短時間でコロナを検出し感染力も判定する「DNAセンサー」を米大学が開発
前処理していない検体から、短時間で新型コロナウイルスを検出できるだけでなく、ウイルスが感染力を持つかどうかについても判定できる新たなDNAセンサーの開発に成功したことを、米イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校(UIUC)のAna Peinetti氏らが、「Science Advances」9月24日号に発表した。

いとこや曽祖父母も!?遠縁でも「大腸がん」がいると発症リスクが高まる
大腸がんの中には遺伝性のものがあるため、一般に、若年性大腸がんの診断を受けた親やきょうだいがいる人では、注意が必要とされる。しかし、注意すべきは、そのような第一度近親者の罹患歴だけではないらしい。おじやおば、祖父母、孫、甥や姪などの第二度近親者、さらにはいとこや曽祖父母、曾孫などの第三度近親者に若年性大腸がんを発症した人がいる場合でも、同がんの発症リスクは大幅に高まることが、新たな研究で明らかになった。米ニューヨーク州立大学バッファロー校健康衛生学部のHeather Ochs-Balcom氏らによるこの研究結果は、「Cancer Epidemiology」8月号に掲載された。

「コロナワクチンのブースター接種は不要」、WHOの科学者らの見解
大半の人にとって、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)ワクチンのブースター接種は必要ないようだ。世界保健機関(WHO)や米食品医薬品局(FDA)の科学者らも参加したチームが実施した大規模な国際的レビューで、現行のCOVID-19ワクチンは、たとえデルタ株に感染しても、重症化予防に対する十分な効果があり、ブースター接種は不要であるとする見解が報告された。このレビューの詳細は、「The Lancet」に9月13日掲載された。

米FDAが95万種の電子タバコを承認却下も、人気ブランドは「見送り」
米食品医薬品局(FDA)は9月9日、約95万種の電子タバコと関連製品の承認申請を却下したことを発表した。その一方で、米国の電子タバコ市場でほぼ半分のシェアを占めるブランドのジュールについては申請に対する決定を見送った。米国での電子タバコ販売開始から10年以上が経過しており、成人喫煙者と10代の若者に人気の高い同ブランドは、FDAが期限を設けずに決定を先延ばしにしている間、市場にとどまり続けることになる。

胎児期から小児期の受動喫煙で子どものADHDリスクが高まる
胎児期から小児期にかけて受動喫煙に曝露された児は、曝露されなかった児と比べ、注意欠如・多動症(ADHD)を有する確率が高まる可能性があるという研究結果が、「JAMA Network Open」に5月20日報告された。

犬は人間の「わざと/わざとじゃない」行動を区別できるのか、51匹で検証
犬は、人間の意図的な行動と意図的ではない行動を区別できる可能性のあることが、新たな研究で明らかにされた。これは、犬が少なくとも、他者の心を推測する能力である「心の理論」の一面を持っていることを意味するという。マックス・プランク人類史科学研究所(ドイツ)のJuliane Brauer氏らによるこの研究の詳細は、「Scientific Report」に9月1日発表された。

義手を本物の手のように動かし、感じることができる最先端技術
元海兵隊員のClaudia Mitchellさんは、バナナやミネラルウォーターのボトルを押し潰すことなく左手に持ち、そのボトルの蓋を開けることができる。また、パイ用の桃を左手で押さえながら切ることもできる。誰かの手を握る時も、過度に握りしめるようなことはない。化粧ポーチを親指と人差し指でつまむこともできる。

男性の勃起障害(ED)のリスクを抑制する?地中海式食事療法とは
地中海式食事療法には、心臓や血管の健康の維持をはじめとして、さまざまなメリットがあることがこれまでに示されてきた。そして新たに、男性の勃起障害(ED)のリスクを抑制する可能性が報告された。アテネ大学(ギリシャ)のAthanasios Angelis氏らが、欧州心臓病学会(ESC2021、8月27~30日、オンライン開催)で発表した。

コロナ禍で大学生の自殺者が増加、国立大学保健管理施設協議会が報告
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミック下で、日本国内の大学生の自殺者が増加しているとする、国立大学保健管理施設協議会のデータが報告された。茨城大学保健管理センターの布施泰子氏らが、国内の全国立大学を対象に行った調査の結果であり、「Psychiatry and Clinical Neurosciences」に8月6日、レターとして掲載された。

喫煙者の親を持つ子どもは、成人して関節リウマチを発症するリスクが高い
受動喫煙は子どもの肺に悪影響を及ぼすことが知られているが、影響はそれだけではないようだ。両親に喫煙習慣があった子どもは、後年に関節リウマチ(RA)を発症しやすいことが、新たな研究で明らかにされた。

糖代謝異常や糖尿病を患う妊婦の子どもは、近視や遠視が多くなる研究報告
妊娠糖尿病や妊娠前から糖尿病であった母親の子どもは、近視や遠視などの屈折異常が多いというデータが報告された。オーフス大学(デンマーク)のJiong Li氏らの研究によるもので、詳細は「Diabetologia」に8月17日掲載された。

妻との死別は男性の前立腺がん発症リスクを高める!理由は食生活?
妻を亡くした男性(以下、寡夫)は、配偶者を含むパートナー(以下、パートナー)を持つ男性に比べて、進行前立腺がんの診断を受ける確率が高いとする研究結果が報告された。Institut national de la recherche scientifique(INRS、カナダ)のCharlotte Salmon氏らによるこの研究の詳細は、「European Journal of Epidemiology」に7月18日掲載された。

コロナは根絶できるのか?天然痘より低いもののポリオよりは高い可能性
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)を根絶させられる日は訪れるのだろうか? その可能性は、天然痘より低いもののポリオよりは高く、おそらく根絶可能であるとする、オタゴ大学(ニュージーランド)のMichael Baker氏らの論文が、「BMJ Global Health」に8月9日掲載された。

就労の有無や学歴、収入などの「社会経済的状況」と身体不活動との関連性
就労の有無や学歴、収入などから把握される社会経済的状況と、身体不活動との関連が明らかになった。同志社大学大学院スポーツ健康科学研究科の栁田昌彦氏らが、国内の大規模疫学研究「NIPPON DATA2010」のデータを解析した結果であり、詳細は「PLOS ONE」に7月15日掲載された。
