2021.5.18
銅、鉄鉱石、木材が最高値更新、資源価格急騰の「二大要因」
銅や鉄鉱石、木材や穀物などコモディティー(国際商品)の価格が高騰中だ。資源価格の急騰をもたらす「二大要因」とは何なのか。上昇基調が続きそうな理由や、株式市場で恩恵を受けそうなセクターと共に分析した。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券 参与 チーフ投資ストラテジスト
ふじと・のりひろ/1979年早稲田大学卒業。約20年にわたって資産運用業務に従事。ファンド・マネージャー、年金資金のポートフォリオ・マネージャー、企画担当などを経験。99年国際証券入社後、投資情報部、エクイティ調査部などを経て、18年7月より現職。バイサイドからの視点で相場動向を分析し、ファンダメンタルズをベースとしながらも、株式需給、テクニカル等を加味して総合的に判断。TV・ラジオ、新聞、雑誌等、各種メディアで活躍中。
2021.5.18
銅や鉄鉱石、木材や穀物などコモディティー(国際商品)の価格が高騰中だ。資源価格の急騰をもたらす「二大要因」とは何なのか。上昇基調が続きそうな理由や、株式市場で恩恵を受けそうなセクターと共に分析した。
2021.4.27
需給が逼迫する中で市場活況が続く半導体業界は、国内外企業で株価の最高値が相次ぐなど好調だ。同業界が今後も有望といえる理由について、三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘チーフ投資ストラテジストの特別寄稿をお届けする。
2021.3.16
米国の長期金利の上昇が株式市場を揺り動かしている。そこで金利高の背景にある三つの要因を分析するとともに、これが一段高となっても株高が続くための条件、不安定な相場環境における投資戦略をベテラン専門家が解説した。
2012.9.19
9月8日のAPEC(アジア太平洋経済協力会議)の会合で、中国の胡錦濤国家主席は、「経済成長は、著しい下押し圧力に直面しつつある。一部の中小企業は厳しい状況に置かれ、輸出企業は一段と困難に直面しつつある」と異例の表明を行った。
2012.8.1
日本の景気は、「緩やかな回復傾向を持続する」との見通しが一般的だ。民間エコノミスト40人のコンセンサスであるESPフォーキャスト(7月調査)では、2012年度の実質GDP成長率が前年度比2.3%と予測されている。
2012.6.20
2010年、11年共に、日経平均株価は欧州債務問題に振り回され、大幅な調整を余儀なくされた。両年とも驚くほど同じ軌跡をたどっている。昨年は東日本大震災による影響があったため、グラフの時間軸をずらしている。これを見ると、欧州債務問題を原因…
2012.5.9
ウォールストリートの相場格言で、「Sell in May And Go Away」(5月に売ってどこかへ行け)は有名である。しかしここ数年は、日本の相場にこそ、この格言が生きているように思える。特に、2000年、06年、10年はこの典型である。
2012.3.22
東日本大震災の惨害から1年が経過した。あらためて、震災が株式相場に与える影響を考えてみたい。1995年の阪神・淡路大震災後の日経平均株価の推移を見ると、やはり復興需要のベースになる補正予算の成立が株価に大きな影響を与えている。
2012.2.8
イランの核開発問題が深刻になっている。今年は中東の地政学的リスクに注意を払う必要があろう。イランは、原爆の材料となりうる高濃縮ウランの製造にまい進している。
2011.12.14
今年の米クリスマス商戦の出足は、きわめて好調だ。全米小売業協会によると、感謝祭週末の売上高は「店頭+ウェブサイト」合計で前年比16%増と、好調な滑り出しだ。サイバーマンデー(感謝祭明けの月曜日)のネット売り上げも、コムスコアによれば…
2011.11.9
「QE3」の可能性がにわかに高まっている。10月21日、FRBのイエレン副議長は、「米景気の回復は失望されるほど緩慢だ。雇用は、今後数ヵ月なお低迷する可能性が高い」と述べ、厳しい景気認識を示した。
2011.9.21
世界的な8月の株価急落によって、景況観は急速に冷え込んでいる。OECDは9月8日に経済見通し(中間報告)を発表した。今年10~12月期の成長率見通しは、米国0.4%、日本ゼロ、ドイツマイナス1.4%であり、リセッション瀬戸際の様相が濃厚になっ…
2011.8.3
昨秋来の「QE2相場」で、主役となったのは外国人だった。東証の投資主体別売買動向を見ると、外国人は昨年9月から今年6月まで大幅な買い越しであった。日経平均株価が8000円台から1万円の大台に上昇したのも、外国人の買いが原動力となったわけで…
2011.6.22
中国経済の鈍化が鮮明になっている。中国製造業購買担当者指数を見れば明らかだが、ピークから鈍化傾向をたどっている。新車販売台数を見ても2ヵ月連続の減少だ。政府の購入刺激策が打ち切られたこともあるが、需要に一巡感が台頭していることが大…
2011.6.1
2012年3月期決算の全貌がほぼ明らかになり、まさに東日本大震災によって押し下げられるかたちとなった。半期ごとに見た場合には、「後半V字形回復」を想定している企業が多いが、注意を要するのは、業績予想がきわめて困難な点である。
2011.3.23
マグニチュード9.0の巨大地震が、東北を中心とした東日本を襲った。マーケットへの影響だが、まず第1に地震・津波の直接的なダメージ、第2には東京電力福島原子力発電所の被災、第3には株式需給が挙げられる。
2011.2.9
新興諸国の物価動向に懸念が高まっている。中国、インドは連続的な金融引き締めを実施し、小休止していたブラジルも利上げを再開した。こうした成長国は旺盛な需要で物価上昇圧力がかかりやすいが、そこにコモディティ高が加わって物価は容易ならぬ…
2011.1.5
FRBの量的緩和政策(QE2)によって、バーナンキ議長が公言した「株高の資産効果による消費の拡大」は、部分的に実現しつつあるようだが、弊害も鮮明化しつつある。その最たるものは、膨大な余剰マネーがコモディティ市場に流入している点だ。
2010.11.10
景気ウォッチャー調査は、経済実態と指標数値のタイムラグが最も少ない経済統計だ。調査の対象となるのは、産業の最前線で景気を体感している人々。肌で感じる景気変動がビビッドに反映されており、示唆に富む統計になっている。
2010.9.29
ITバブル崩壊、今回のクレジットバブル崩壊後の相場には類似性がある。契機となるのは、米リセッションに伴うFRB(米連邦準備制度理事会)の超低金利政策である。当然、日米金利差が縮小し、為替は円高傾向になる。
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