ＩＴバブル崩壊、今回のクレジットバブル崩壊後の相場には類似性がある。契機となるのは、米リセッションに伴うＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）の超低金利政策（グラフの（1）とＡ）である。当然、日米金利差が縮小し、為替は円高傾向になる（（2）とＢ）。そして、政策発動によって回復傾向にあった景気が屈折点を迎え、やがて「踊り場入り」となる（（3）とＣ）。このパターンは両バブルで同一だ。
今回の円高の根本的な要因は、米国の景気減速である。米国では、「悲惨な数字になる」と身構えていた9月冒頭の経済統計が、予想ほど悪くはなかった。しかし、8月雇用統計において、広義の失業率（パートタイムを余儀なくされている人、職探しを断念した人を加えた失業率）は16.7％に達している。雇用が最悪期を脱したのは事実だが、依然として米国民の2割弱の人びとが満足な職を得ていない状況なのだ。
